Symphony、チーム・コラボレーション・プラットフォームでの情報漏洩や詐欺行為への対抗手段を強化

世界をリードする350以上の優良企業が社内外のコミュニケーションに活用

機密情報を扱う事業を対象としたセキュアなコラボレーション・プラットフォームを提供する Symphony Communication Services (以下 Symphony 社）は、データ流出や詐欺行為などに対抗するため、ネイティブな情報漏洩対策機能（DLP)を追加することを発表しました。世界の350以上の優良企業は、社内外のコミュニケーションや業務にこの堅牢で安全性の高いプラットフォームを起用しています。


エンドツーエンドの暗号化を実現するプラットフォームに、情報漏洩対策機能を追加することにより、リアルタイムで添付ファイルやメタデータのスキャンが可能になりました。ユーザーは、管理ツールやAPIを活用して利用ポリシーを確立し管理することができます。Symphony を利用するセキュリティやコンプライアンスを重視する企業は、これまで以上に安心して社内外の組織や担当者と情報共有ができるようになります。Symphony は、社内外のチームコラボレーションに関するあらゆるワークフローやチャットボット、自働化処理の機密性を保持します。

Symphony 社の創業者および CEO のデービッド・グーレ（David Gurlé）は次のように述べています。
「デジタルイノベーションはインフラをクラウドへとシフトさせてきていますが、それによりストレスやリスクも増えています。スピード感を持って新しいテクノロジーに対応していく中で、セキュリティへの対策を妥協してしまうことがしばしば見受けられます。ここ12ヶ月間だけでも10億以上の情報がハッキングされていますが、多くの企業はクラウド上にある自社のデータが実際にどれだけ脆弱な状況におかれているかを認識していない傾向にあります。エンドツーエンドの暗号化を謳う人気のクラウドベースのコラボレーションソリューションも、実際はクラウドで複合化しています。Symphony 社が提供する独自のセキュリティアーキテクチャは、顧客のデータを Symphony 社側から複合化することは全く不可能であり、いつでも重要なデータを安全に管理することができます。」

ZKリサーチの創業者でありプリンシパル・アナリストのゼウス・ケラヴァラ氏は次のように述べています。
「サイバー脅威は日々増加しており、企業はコラボレーション・プラットフォームのセキュリティを後づけで考え対応する余裕はありません。Symphony はエンドツーエンド暗号化モデルに、メッセージやメタデータ、ファイルに対してネイティブ DLP が追加されたことにより、より魅力的なチーム・コラボレーション・プラットフォームとなっています。」

デジタル化された仕事環境におけるコラボレーションやワークフローのセキュリティを向上
Symphony 社はチーム・コラボレーション・プラットフォームの情報セキュリティを更に強化するため、この度、Microsoft Office との連携と生産性向上に焦点を置いた新機能を追加しました。これらの新機能は、Symphony 社が2018年10月3日にニューヨークで主催したプラットフォーム カンファレンス「Symphony Innovate 2018」でライブデモンストレーションと共に紹介されています。

生産性の向上
ユーザーの生産性を向上させるため、いくつかの機能を追加しました。

オートクリア機能：非アクティブな（休止している）会話をナビゲーションウィンドウから自動的に隠します。
ブックマーク機能：既読後もわかりやすいように各メッセージに目印としてブックマークが付けられ、メモも記入ができるようになります。ブックマークを付けたメッセージのリスト管理もできます。
ライトモード：一般的なチャット機能に重点を置いた、シンプルなユーザーインターフェースに変更できます。

Microsoft(R) Office に Symphony を追加
Symphony のチャットや電話会議、画面共有などの機能が Microsoft(R) Office アプリケーションからアクセスできるようになります。また、Symphony 上のオンラインステータスは Outlook と同期します。この連携により、Outlook 内の電子メールのスレッドから全ての受信者をSymphony 内の新しいチャットルームやオンラインミーティングへクリック１つで移行することができ、コミュニケーションを継続することができます。

Symphony社 について
Symphony社は、2014 年 10 月に世界の大手金融企業 15 社により共同設立されたシリコンバレー発のテクノロジー企業です。効果的で安全性の高い単一のワークフロー・アプリケーションを提供し、企業やユーザーのコミュニケーション手段に変化をもたらしています。複雑なデータ・セキュリティの保護や、企業コンプライアンスを徹底しつつ、個人やチーム、あらゆる規模の組織の生産性を飛躍的に向上させるための支援を事業の目的としています。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、香港、ロンドン、ニューヨーク、パリ、シンガポール、ソフィア・アンティポリス、ストックホルムそして東京でもオフィスを開設して事業を展開しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000038483.html