金融商品研究所(R)【女性・ご夫婦向け】ネット情報共有サービス（無料）・国内トップレベルの資産運用相談サービス（無料）開始のお知らせ

国内トップクラスの実用的な金融商品・ポートフォリオの情報共有・相談サービスを目指している金融商品研究所株式会社（以下：「金融商品研究所(R)」https://www.moneyandlife.co.jp/ 所在地：東京都千代田区　代表取締役：服部昌憲 ）は女性・ご夫婦向けにネット情報共有サービス（無料）・対面の資産運用相談サービス（無料）を開始致します。 金融商品研究所(R)は女性・ご夫婦向けに１００円～の超小額投資を強く推奨。「正当な企業活動」と「社会貢献活動」を兼ねて国内で最も安心・安全な資産運用関連サービスをネットとリアルの双方からご提供していきます。



金融商品研究所(R)では、膨大な数の女性・ご夫婦の相談実績や経験を元に、女性・ご夫婦の資産運用やポートフォリオ作りにとって特に有益な情報をネットや対面相談を通じて無料で全国のお客様に情報共有してまいります。

ネットでは国内で多くの方の給与支給日である毎月２５日前後を目処に今月の積立て投資戦略等に関する情報を無料で金融商品研究所(R)のホームページを通じて発信してまいります。
２０１８年１０月度は金融商品研究所(R)が国内でトップクラスに優れた商品と評価している「ネット銀行の米ドル定期預金」「世界全域を対象とした投資信託」の２商品を情報共有致しました。詳しくは当ページよりご確認ください。（https://www.moneyandlife.co.jp/portfolio/recommended/）

又、対面でのご相談を希望される方には無料の相談サービスを提供致します。（https://www.moneyandlife.co.jp/service/overview/）

サービス開始に伴い女性・ご夫婦向けプロモーションサイトをオープン致しました。（https://www.moneyandlife.co.jp/lp/woman/）


金融商品研究所(R)は女性やご夫婦の膨大な相談実績を元に、年代別に女性やご夫婦に最適な金融商品・ポートフォリオの研究を進めています。今回、インターネットを通じて一部の情報を無料で共有していくと共に、ご希望者には対面での無料相談サービスも用意しています。（相談申込多数の場合は抽選）

金融商品研究所(R)の資産運用相談サービスは国内でも既にトップレベルの水準に達していると考えており、又、安全面においても１００円の積立て投資信託を強く推奨する等、国内で最も安心・安全な資産運用関連サービスを提供できるサービスレベルになっております。

今後も金融商品研究所(R)では性別、年代別、職業別等に最適な金融商品・ポートフォリオの研究を続け「国内トップクラスの実用的な金融商品・ポートフォリオの情報共有・相談サービス」を目指してまいります。


【金融商品研究所(R)について】

「金融商品研究所(R)」は「国内トップクラスの実用的な金融商品・ポートフォリオの情報共有・相談サービス」を目指し、ネットの情報共有と対面相談の双方からサービスを展開しています。
　　コーポレートサイト：https://www.moneyandlife.co.jp/
女性・ご夫婦向けサイト：https://www.moneyandlife.co.jp/lp/woman/
　　　　医師向けサイト：https://www.moneyandlife.co.jp/lp/doctor/


【金融商品研究所株式会社　会社概要】

会社名　　：金融商品研究所株式会社
所在地　　：東京都千代田区大手町１丁目５-１ 大手町ファーストスクエア イーストタワー４階
設立　　　：２０１７年３月
代表取締役：服部昌憲
事業内容　：金融商品・ポートフォリオの情報共有・相談サービス
登録商標　：金融商品研究所(R)は金融商品研究所株式会社の登録商標です
顧問弁護士：




【代表者プロフィール】



服部 昌憲
金融商品研究所(R)代表ファイナンシャルアドバイザー兼ファイナンシャル・プランナー
港区三田会常任理事

（略歴）
慶應義塾湘南藤沢中等部・高等部卒業。慶應義塾大学経済学部卒業。SBI大学院大学経営管理研究科修了。
楽天株式会社、SBIホールディングス株式会社等を経て金融商品研究所株式会社を設立。現在迄に日本国内で膨大な数の資産運用相談、FP系相談等のお金に関連した相談を受けており、金融商品研究所(R)を通じて国内トップクラスの実用的な金融商品・ポートフォリオの情報共有・相談サービスを目指している。

保有資格：MBA（経営管理修士）
所属団体：港区三田会（常任理事）、ファイナンシャル・プランナー三田会、不動産三田会、人財三田会、慶應銀座BRB
業務協力先企業：FP企業等

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000037336.html