ママの教育に対する意識・価値観調査：2020年度小学校・2021年度中学校の新学習指導要領全面実施に向けた商品開発で押さえておきたいデータ

"迫る教育改革にママは置いてきぼり？！" 教育業界必見のママの教育意識・価値観をまとめたデータブック『日本のママ白書2018　教育版』を発表

株式会社マインドシェア（本社：東京都港区、代表取締役：今井祥雅、事業内容：コミュニケーションマーケティング・リサーチマーケティング）は、「ママ」の教育に関する考えを知る最新動向調査データをまとめた『日本のママ白書2018　教育版』をリリースいたしました。 調査内容：調査内容：全国3～12歳の長子がいる女性（ママ）1,002名をリサーチ




■『日本のママ白書2018　教育版』調査結果から分析する
『近年の教育改革におけるママたちの意識・教育観』

英語教育改革や小学校でプログラミング教育の必須化等の「近年の認知・理解度」に関する調査結果は、以下の通り。


全ての改革や教育現場でのトレンドワードについて「聞いたことがあり、内容についても理解している（説明できる）」の回答は1割未満。
「聞いたことがあり、内容については何となく理解している」まで含めた内容理解層も全体的に低く、最も高い「英語教育改革」ですら33.8%に留まっている。
ママたちは近年の教育改革や教育現場でのトレンドワードを理解していないようです。


さらに、各教育における不安について「主体的・対話的で深い学び」「STEM（ステム）教育」「大学入試改革」は「どのような授業方法なのかわからない」が最も高くなっています。
ママの各教育への不安の様子も伺えます。

理解できていないから、教育改革や迫る変化に対して何をすればよいか分からないというママたちの漠然とした不安が浮かび上がってきています。

教育改革や教育現場でのトレンドワードにのった商品・サービスの開発以上に、ママの教育に対する意識・価値観を把握したコミュニケーションが重要になっていると言えるでしょう。


以上は『日本のママ白書2018　教育版』より“ママの”の調査結果を切り取りましたが、いずれにしてもママを取り巻く状況は行政やメディア環境も含め、今後変化の速度をあげていく事と思います。

そのために私どもは今後も家庭の中心となるママを的確にとらえていくために定点的な調査を行ってまいります。


■『日本のママ白書2018　教育版』について詳細

日本の消費や活力を左右する「ママ」の実態を明らかにすべく弊社では「日本のママ白書」を発刊してきました。時々の世相や時流に応じたテーマを掲げ、これまでに2012・2013・2014・2017年に発刊しております。

本年度は教育に特化し、子どもの教育に関するママのマーケットリサーチとして、全59項目にわたり調査集計しています。

子どもの現在の学習状況／子どもの学習におけるママたちの考え方／子育てにおけるママたちの情報収集活動／近年の教育改革におけるママたちの意識・教育観


■レポート目次・調査データ・レポートご購入について

下記URLより『日本のママ白書2018　教育版』詳細をご確認いただけます。
https://www.mindshare.co.jp/mama/whitepaper2018edu/

ママの消費購買行動を広くとらえた『日本のママ白書　2017』は、下記URLよりご確認ください。
https://www.mindshare.co.jp/mama/whitepaper2017/


■会社概要

商号 ：株式会社マインドシェア
所在地 ：〒108-0073　東京都港区三田3丁目2番8号　Net2三田ビル6F
代表者 ：代表取締役　今井　祥雅
創立 ：1989年12月22日
資本金 ：1億円
事業内容 ：■コミュニケーションマーケティングのサポート事業
・コンサルティング
・マーケティングリサーチ
・デベロップメント
・アドバタイジング
・プロモーション
・PR（パブリック・リレーションズ）
・クリエイティブワーク
・Webソリューション
URL ：https://www.mindshare.co.jp/


【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社マインドシェア
コミュニケーションマーケティング事業部マーケティングプロデュースグループ
担当：桑田
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000038409.html