「映像・生体認証の最前線」と題して、【野村総研／ＮＥＣ／ＡＬＳＯＫ】によるセミナーを2019年1月25日（金）ＡＰ虎ノ門にて開催!!

新社会システム総合研究所(東京都港区 代表取締役 小田中久敏)は、2019年1月25日（金）にＡＰ虎ノ門(東京都港区)にて下記セミナーを開催します。

【野村総研／ＮＥＣ／ＡＬＳＯＫ】 映像・生体認証の最前線 ～映像データを活用したプラットフォームの可能性～


セミナー詳細
http://www.ssk21.co.jp/seminar/re_S_19028.html

[講　師]
（株）野村総合研究所　ＩＣＴ・メディアサービス産業コンサルティング部
上級コンサルタント　藤浪　啓　氏

日本電気（株）　マーケティング戦略本部
マネージャー　小糸　達也　氏

日本電気（株）　セーファーシティソリューション事業部
セーフティ事業戦略室　マネージャー　鈴木　武志　氏

綜合警備保障（株）　営業総括部　営業推進企画室
室長　加藤　隆章　氏

[日　時]
2019年１月２５日（金）　午後１時～午後４時２０分

[会　場]
ＡＰ虎ノ門　東京都港区西新橋１-６-１５　ＮＳ虎ノ門ビル

[重点講義内容]
＜１＞映像認証の今後の可能性
藤浪　啓　氏　【13：00～14：00】

コンピューティングパワーの進化により大量のデジタル映像情報が
創出される時代がやってきました。イメージセンサなどインプット
デバイスの高性能化に伴い解像度、ダイナミックレンジなどに
優れた映像データをＡＩに学習させることでより精度の高い
学習済みモデルの構築が可能となりつつあります。
顔認証による決済やセキュリティシステムの高度化など映像
データを活用したプラットフォームは社会インフラとしての
位置づけがますます強まることが予想されるが、その可能性と
課題に関して考察します。

１．イメージセンサの進化
２．ＡＩの進化
３．データセキュリティ
４．メディア、セキュリティなど産業への影響
５．デジタル資本主義とデジタル社会主義
６．質疑応答／名刺交換

＜２＞ＮＥＣの生体認証に関する取り組みと今後の事業戦略
小糸　達也　氏／鈴木　武志　氏　【14：10～15：10】

ＮＥＣは１９７０年代からいち早く生体認証の研究に取り組み、
世界をリードし続けてきました。現在、顔認証を始めとする６つの
生体認証技術を有しており、いずれも世界トップクラスもしくは
ＮＥＣ独自の技術です。
「Ｂｉｏ-ＩＤｉｏｍ（バイオイディオム）」と称するこれらの
生体認証に関する取り組みと今後の事業戦略をご紹介します。

１．ＮＥＣの生体認証技術「Ｂｉｏ-ＩＤｉｏｍ」
２．社会価値創造と将来に向けた世界観
３．６つの生体認証技術
４．ＮＥＣでの生体認証活用事例
５．今後の事業戦略
６．質疑応答／名刺交換

＜３＞認証技術への期待と実際
加藤　隆章　氏　【15：20～16：20】

国内、国外における脅威と守り方の変化は、物理的セキュリティに
おける技術や安全投資の考え方に変化をもたらします。従来からの
認証・認可・ログ管理を中心とした内部管理の考え方は、顔認証を
主体とした空間管理へと進化しつつあると捉えております。
他方、オペレーションレベルでは単純且つ原始的な課題や問題などが
残存しています。
ＡＬＳＯＫはユーザサイドのインテグレーターという立場で、期待と
実際という面から情報共有します。

１．認証・認可・ログ管理
２．ＡＬＳＯＫから見た認証方式の変遷
３．生体認証の使われ方
４．顔認証への期待と実際
５．画像認識と動体検知
６．認識・認証、そしてその先へ
７．質疑応答／名刺交換

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: [e-mail]
TEL: [phone]
FAX: [phone]
URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来20年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000221.000032407.html