博報堂ＤＹグループ「デジタルロケーションメディア・ビジネスセンター」、「生活者モードベースドプラニング」を体系化

「移動する生活者調査」第二弾の結果をもとに業種別想定事例を公開

株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一）のグループ横断型組織「デジタルロケーションメディア・ビジネスセンター」は、新たなプラニング手法である「生活者モードベースドプラニング」を体系化いたしました。またあわせて、11月27日に発表した「移動する生活者調査」第二弾の結果をもとに、本プラニング手法で分析・立案した想定事例を、自動車、飲料の2業種で公開いたします。


デジタルロケーションメディア・ビジネスセンターは、「状況」によって生活者の意識や無意識下の気分、情報行動が変化することに着目し、生活者の「状況」に内包されるインサイト（潜在ニーズ）を「生活者モード」と定義しています。マーケティング領域では、新たな「発見」や「気づき」を得る機会が豊富に存在する、生活者の「移動※1」による状況の変化を特に重視。移動によって変化する状況に内包される「生活者モード」を抽出し、捕らえることで施策効果を最大化するプラニング手法を「生活者モードベースドプラニング」として体系化いたしました。

今回の発表では、11月27日に発表した「移動する生活者調査」第二弾のデータから、生活者の「移動」における意識と、自動車、飲料の2業種の「生活者モードベースドプラニング」想定事例をあわせてご紹介いたします。調査からは、メディア接触によって商品やサービスについて新たな「発見」や「気づき」の経験を与えるためには、幅広い「移動」のシーンが有効であることや、移動によって変化する場所や時間、気分や行動といったデータから抽出した「生活者モード」が、キャンペーンのコアコンセプトをはじめ、広告出稿/イベント/CRM/販促といった様々なマーケティング施策立案に活用可能なことが明らかになりました。

「デジタルロケーションメディア・ビジネスセンター」は今後も、「移動する生活者」に着目し、時間や場所、シーンに応じた最適なコンテンツやタッチポイントを開発するプラニングフレームや、生活者に「新たな発見」や「気づき」を提供するソリューションを開発してまいります。なお、本センターの取り組みは、“生活者データ・ドリブン”マーケティング対応力の強化の一環であり、上記の観点も含め、引き続き、生活者DMP※2を強化するなど、サービス提供体制の強化を図ってまいります。

※1　家または学校・勤務先の外にいる状態。
※2　当社グループがこれまで蓄積してきた独自の「生活者データ」に加え、デジタルテクノロジーの進化によって入手可能となった「リアルタイム・365日の生活者による情報行動や購買行動のデータ」「メディアやコンテンツなどの接触・嗜好データ」と「先端テクノロジー」を掛け合わせて開発している、あらゆるマーケティング活動を計画・実行・管理する上での基盤となるもの。


■変化する「状況」に内包される「生活者モード」と、「生活者モードベースドプラニング」


デジタルロケーションメディア・ビジネスセンターは、「状況」による生活者の意識や無意識下の気分、情報行動の変化に着目し、生活者の「状況」に内包されるインサイト（潜在ニーズ）を「生活者モード」と定義。
マーケティング領域においては、特に生活者の「移動」による状況の変化を重視。移動によって変化する状況から「生活者モード」を抽出し、それを捕らえる施策によってマーケティングの効果を最大化するプラニングを「生活者モードベースドプラニング」として体系化した。






▼「生活者モードベースドプラニング」の業種別想定事例は、下記ページよりご覧ください
https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/news/corporate/2019/01/2018.html

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000036543.html