設置されている都市の気象情報に合わせて変化し続ける、アーティスト・平川紀道氏が手掛ける、最先端のアートを導入したオフィス改革の新潮流「OFFICE × ART -digital-」

アンダーデザイン社、名古屋より法人向けに提供開始

　ITインフラ構築や空間プロデュースをはじめとする各事業のソリューションを提供するアンダーデザイン株式会社（本社：大阪府東大阪市、代表取締役社長：川口 竜広）は、最先端の映像インスタレーションを用いた自社のワーク＆アートスペース事業である「OFFICE × ART -digital-」を名古屋にて法人向けに提供を開始します。


「OFFICE × ART –digital-」は、映像音響インスタレーションを中心に国内外で活躍するアーティストの平川紀道氏がオフィスのために新たに手掛けたもので、温度や気圧など設置されている都市の気象情報をインターネット経由で取得し、リアルタイムで高輝度LEDパネルに常に変化し続けるツリー構造が展開される作品です。



近年、各社が働き方改革に基づいた業務効率化や健康経営を目的としたオフィス改革に取り組んでいる中、アンダーデザインがアートをオフィスに取り入れた事業を開始した背景は、オフィスという無機質で変化のない空間に人を活性化させることができ、インスピレーションを与えられるアートを常設したいという社長の想いが始まりです。今後は、実際に働く社員にとってどのような効果が得られるのか実証実験の実施、さらに、「OFFICE × ART –digital-」に続き、ワーク＆アートスペース事業に第二弾サービスも近々ローンチする予定です。

アンダーデザインは、創業70年を迎える旭コムテクから2018年10月1日に社名変更し、誕生しました。4代目代表取締役社長の川口 竜広がリブランディングを決意し、2017年秋から株式会社カヤック(本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役CEO：柳澤大輔、東証マザーズ：3904) の阿部 晶人氏とリブランディングプロジェクトを計画・実行しました。今回の「OFFICE × ART –digital-」もこのリブランディングプロジェクトの一環として誕生しました。


■平川 紀道プロフィール
1982年生まれ。
もっとも原始的なテクノロジーとして計算に注目し、コンピュータプログラミングによる数理的処理そのものや、その結果を用いたインスタレーションを中心に作品を発表するアーティスト。
2016年、カブリ数物連携宇宙研究機構のレジデンスで作品「datum」シリーズの制作に着手、豊田市美術館、札幌国際芸術祭プレイベントで発表。
17年、チリの標高約5000mに位置するアルマ望遠鏡のレジデンスを経てシリーズ最新作を18年2月に東京で発表。また池田亮司、三上晴子らの作品制作への参加、ARTSATプロジェクトのアーティスティックディレクション等も行う。

■アンダーデザイン社リブランディングプロジェクトについて
大阪の老舗電話通信工事会社である旭コムテクが、創業70年目となる2018年にカヤックと共に1年間リブランディングプロジェクトを計画し、企業名・ロゴ・WEB・組織に至る細部まで一新する決意をしました。

１.社員の意識を変える企業名とロゴ
旭コムテクとして70年もの間、取り組んできた電話通信工事は単なる工事ではなく、普段は目に見えない（＝under）けれども大切なインフラの「デザイン」（＝design）であることを社員に伝えるため、アンダーデザインという社名に変更しました。また、ロゴも誇りを持って取り組んできた「電話線」をモチーフにし、70年に合わせて7本重ねたデザインにしました。

２.新たな社内制度も誕生
アンダーデザインの社員スローガンとして、「クレド（社員の誓い）」を発表しました。さらに、「アップデート休暇」とい う自身のクレドに沿ったアップデートを目指す休暇制度を新設。また、社員が欲しいものをそれぞれリクエストし、年末にくじ引きで実際に当たるという「UD年末ジャンボ」という社内制度を導入しました。

３.オフィスや作業着（ユニフォーム）のデザインも一新
今回のリブランディングに伴い、老朽化した名古屋オフィスを移転し、移転先のオフィスデザインにも積極的に取り組み、新会社名やロゴのエッセンスが入ったオフィスが完成。また、大阪オフィスもリノベーションを行ない、2018年度グッドデザイン賞を受賞しました。それまでの従来の作業着も伸縮性のある素材を部分的に使用し、機能性も高めて「ワークスーツ」と命名しました。

■アンダーデザイン会社概要
社名 　　：アンダーデザイン株式会社
本社 　　：〒577-0015 大阪府東大阪市長田3-5-11
代表者 　：代表取締役社長 川口 竜広
設立 　　：1949年5月26日（旭電気株式会社として）
資本金 　：1億5000万円（大阪中小企業投資育成株式会社資本参加）
従業員数 ：180名（2018年10月1日現在）
事業内容 ：ワークスペースの設計・施工／ITインフラ構築やAWS導入など各種ICTソリューション及び
　　　　　　ネットワークファシリティの計画・設計・構築・施工・運用・保守／情報システムBPO受託／
　　　　　　IT活用による地域活性化／PBX構築・メンテナンス／各種ワークツール導入　他

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000040969.html