エイチ・シー・ネットワークス 「2017年 国際放送機器展(Inter BEE 2017)」に出展～ソニー様「IP Liveプロダクションシステム」とブース間IP接続デモを実施～

　エイチ・シー・ネットワークス株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長 大江愼一）は2017年11月15日（水）～17日（金）に幕張メッセにて開催される「2017年国際放送機器展（Inter BEE 2017）」において「エンドtoエンド Video over IPソリューションを実現する堅牢なIP伝送」をテーマに、映像制作・放送関連機材部門（ホール5 、小間番号5502）に出展します。


　現在の放送設備における映像伝送で使われる規格はSDIが主流ですが、今後、４Ｋ・８Ｋによる超高精細放送サービスの実用化にあたり、大容量の伝送が必要になります。しかし、伝送に使う機材をIP対応にするだけで、本来の使い勝手や保守性が従来と比べ、著しく低下するようでは本末転倒です。
　そこで弊社は旧日立電線時代から培ってきた放送業界での経験やノウハウを生かし、製品やサービスに反映させることで、【堅牢なIP伝送ソリューション】を提供し、次世代放送サービスを下支えします。

【2017年国際放送機器展（Inter BEE 2017）　概要】
会期：2017年11月15日（水）～17日（金）
会場：幕張メッセ（千葉県千葉市）
主催：JEITA　一般社団法人 電子情報技術産業協会
http://www.inter-bee.com/ja/

■出展内容（予定）
【映像制作・放送関連機材部門　ホール5、小間番号5502】

１．エンド to エンド Video over IPソリューション
　ソニー様「IP Liveプロダクションシステム」と当社の汎用（COTS）スイッチを接続し、ブース間でリアルタイムIP伝送のデモを実施予定です。当社はソニー様「IP Live Alliance」に加盟しており、同社の4K/8K over IP技術である「ネットワーク・メディア・インターフェース」にネットワークインテグレータとして、いち早く対応し、お客さまの実証実験についてもお応えします。





＜弊社の汎用（COTS）スイッチや付属製品の特長＞
・国内メーカーならでは品質と放送システムにおける豊富な実績
・４０G～１００Ｇｂｐｓの広帯域通信をサポートし、スタックや高速切り替え機能などにより安定した通信環境を提供
・ＳＤカード保守機能により、放送機器専門の保守員の方でも容易に装置交換が可能
・長期保守サポートや製品供給体制により、放送システムの長期運用を支援
・中継車設備にも耐える小型・耐環境・１０Ｇｂｐｓスイッチのラインアップ
・荷重や屈曲性に優れた高強度光ファイバーケーブル

２．局間伝送ソリューション
・長距離拠点間通信用に１００Ｇｂｐｓの広帯域通信を実現する光伝送装置
・モバイル回線にも対応した高速大容量ファイルの転送用ソフトウエア

３．屋外無線ＬＡＮソリューション
・民放キー局様のゴルフ中継で採用された無線LANを活用したIP音声中継システム
・基地局～現場間は移動通信可能な長距離無線ＬＡＮによる接続
・現場のWi-Fi(R)環境は独自のＤＦＳ障害回避技術により、ライブ放送に耐える安定した無線通信を実現


■エイチ・シー・ネットワークス株式会社（HCNET）について
　エイチ・シー・ネットワークスは、高品質＆信頼ネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。HCNETの「H」はHigh quality（高品質）、「C」はConfidence（信頼）、「NET」はNetworks（ネットワーク）を表します。30年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、官公庁をはじめ大学・企業・病院向けに提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。導入事例、ソリューション、取り扱い製品の詳細は、以下のURLからご覧いただけます。
http://www.hcnet.co.jp/


■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
　〒111-0053
　東京都台東区浅草橋1-22-16 ヒューリック浅草橋ビル4F
　エイチ・シー・ネットワークス株式会社　営業本部　営業企画グループ
　お問い合わせURL：http://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
　記載されている社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

　本ニュースリリース記載の情報（製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど）は、発表日現在の情報です。記載の情報は、予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

以上

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000049.000004901.html