記事検索結果

広島スチール、インフラ向け厚板鋼材加工に進出-ロール機導入（2016/12/14 機械・航空機２）

3年後をめどに配管加工事業で全社売上高の10%程度を占める事業への育成を目指す。

ソニー、イメージング事業の軸業務用カメラ・医療分野に移行（2016/12/13 総合３）

デジタルカメラを含む同事業は、全社戦略では安定収益事業と位置づけていた。

検証2016/MRJ−苦闘続く機体開発、5度目の納期延期検討（2016/12/13 機械・ロボット・航空機１）

延期の必要性の判断など、全社レベルで取り組む。

住友大阪セメント、通信・半導体部品生産を増強−非セメント事業に注力（2016/12/13 総合１）

同社は非セメント事業を育成しており、17年3月期の同事業の営業利益は全社の3分の1となる計画。

挑戦する企業/三菱商事(13)先進のITを活用−新事業創出・デジタル化狙う（2016/12/13 建設・エネルギー・生活２）

全社的なIT活用の推進に向けた議論や研究を通じて、新規事業の創出や既存事業のデジタル化を図る狙いだ。 ... 各分科会の情報は、全社で共有される。

半導体装置業界・冬の陣(3)日立ハイテクノロジーズ執行役専務・木村勝高氏ほか（2016/12/8 電機・電子部品・情報・通信１）

(M&Aは)技術の補完性と、大きな相乗効果があるかが基準になる」【記者の目/ニーズ把握・業容拡大カギに】全...

JSR、売上高5000億円に再挑戦−S―SBRなどけん引（2016/12/8 素材・ヘルスケア・環境）

18年度までにタイの2期工事とハンガリー工場の新設を終え、全社の年産能力を22万トンに高める計画だ。

栃木精工、医療器生産能力50%増へ工場新設、梱包ロボ導入（2016/12/8 モノづくり基盤・成長企業）

小山工場(栃木県小山市)で手がける産業用部品を含め、20年3月期の全社売上高で従来比25%増の30億円を目指す。

ハイウィンの挑戦(下)卓永財会長、3年以内日本に自社工場（2016/12/8 機械・ロボット・航空機１）

大学院で学んだイノベーションを実践するべく、インダストリー4・0対応も全社的に進める。

検証2016/低燃費タイヤ用ゴム−年率8%の成長期待（2016/12/7 素材・ヘルスケア・環境）

これを踏まえ、旭化成は18年度にシンガポール工場を3割増強する計画で全社の年産能力は26万トンになる見通し。

半導体装置業界・冬の陣(2)アドバンテスト社長・黒江真一郎氏ほか（2016/12/7 電機・電子部品・情報・通信１）

一方、メカトロニクス関連事業とサービス事業の二つを年率数%ずつ成長させ、全社売上高を2000億円程度にしたい」【記者の目/新規事業育成が不可欠】 ...

卓越―現代の名工/製かん工−高田工業所人材開発部・福田紀夫氏（2016/12/6 モノづくり）

04年度からは技能オリンピック全社大会を毎年実施し、若手の技術向上に大きく貢献している。

DAIKO TOOL、特殊切削工具で長野・飯田市に新工場（2016/12/5 中小企業・地域経済）

20年2月期の全社売上高は15億円(17年2月期見込みは約8億円)を予想する。... 独ワルター製CNC研削盤を全社で12台導入しており、うち5台を長野工場に設置する。

検証2016/三菱自の燃費不正−信頼回復が最優先課題（2016/12/5 自動車）

「全社を挙げた一体感を持った改革」(益子氏)につなげられるかが、信頼回復の試金石となりそうだ。

新役員/三菱重工業−執行役員・中山喜雄氏、篠原裕一氏（2016/12/5 機械・ロボット・航空機１）

全社の戦略企画担う現職では、リスク管理の質向上などに貢献する。

日立、全事業部門にIoT責任者−生産コスト・営業改善へ総力（2016/12/2 総合１）

【豪シドニー=後藤信之】日立製作所は2017年に、IoT(モノのインターネット)プラットフォーム(基盤)「ルマーダ」を活用した全社的な業務改善活動を始める。

池田模範堂、第2工場を完成−外用剤など生産能力5割増（2016/12/1 ヘルスケア）

「ムヒ」ブランドなど全社の生産能力は、隣接する第1工場と合わせて従来比50%増の年間約4500万本となる。

変わるモノづくり 3Dプリンターの活用(24)アダル（2016/12/1 モノづくり）

3Dスキャナーや3Dプリンターを商談で使うことの全社的な浸透には時間が必要で「行き着く先は見えない」(同)という。

住友化学、伊藤忠と提携−飼料添加物工場、立ち上げに協力（2016/11/30 素材・ヘルスケア・環境）

18年度で約100億円の損益寄与を見込む」(同)と飼料原料が全社の稼ぎ頭となる。

川重、技術開発本部に“仲介”組織−CFRPの新活用法から、技術・人財交流（2016/11/30 機械・航空機１）

川崎重工業は12月に、全社の研究開発を推進する技術開発本部内に新組織「技術シナジー推進室」を設置する。

カレンダーから探す

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

企業リリース Powered by PR TIMES

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

日刊工業新聞電子版について

日刊工業新聞社について

日刊工業新聞社ソリューションガイド

マイクリップ機能は会員限定サービスです。