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約5億円の減収にとどめた大豊工業の川治豊明常務執行役員は「年内には挽回生産が進む」と話した。
主力の自動車などの輸送機械は、北米向けは堅調、国内向けはトヨタ自動車のプリウスの新型車効果がみられ、熊本地震からの挽回も加わり緩やかに持ち直した。
トヨタはプリウスが好調だったほか、愛知製鋼や熊本地震による工場稼働停止の影響を挽回するため生産を増やしたことが主な要因。
コスト削減で同350億円挽回したものの、差し引きで同1607億円悪化し、278億円で着地した。
セパレーター事業は出遅れていた車載用途で挽回すべく、中国の電気自動車(EV)需要などを狙う。
次期RVRの開発遅れに伴う社内処分など後ろ向きな報道が先行していただけに、「社長就任時から最も力を入れてきた商品戦略」の一端を示し、イメージ挽回を狙う。