国内タイヤメーカー4社の2018年12月期連結業績予想は、各社が営業増益を見込む。... 17年の英国タイヤ販社買収により欧州で市販用タイヤ販売本数が同11%増えるとみて、米でのスポーツ多目的...

横浜ゴムは6日、インドの乗用車用ラジアルタイヤ工場の年産能力を2019年までに現状比2・2倍の153万本に引き上げると発表した。... インドは自動車市場の拡大を受けてタイヤ販売が好調で、中期的なタイ...

日本自動車タイヤ協会(JATMA)は19日、2018年の4輪車用タイヤの国内需要(メーカー出荷ベース)が17年実績見込み比0・9%減の1億1427万本になるとの...

住友ゴム工業は国内の市販用タイヤの代理店向け出荷価格を6月以降値上げする。 ... 値上げ幅は、乗用車・バン用の夏タイヤや小型トラック用タイヤ、2輪用タイヤで平均6%、トラッ...

原材料価格高騰を受け、国内タイヤ3社が2011年以来、6年ぶりに市販用タイヤを値上げする。... 値上げ率は各社で若干異なるが、乗用車用タイヤで平均5・5―6%、小型トラック用が同6―7...

横浜ゴムは国内の市販用タイヤのメーカー出荷価格を4月1日に値上げする。... 乗用車用の夏タイヤなどで平均6%、小型トラック用やトラック・バス用の夏タイヤと冬タイヤ、建設車両用、産業車両用タイ...

主力のタイヤ事業を中心に為替の円高による影響を受けた。... タイヤ事業は、国内市販用タイヤが新製品効果など好調な上、海外も市販用・新車装着用とも販売数量を伸ばしたが、為替換算で目減りし、売上収益が前...

住友ゴムは市販用タイヤが中近東で売り上げを伸ばし、新車用タイヤ事業も欧米で納入を増やしたが、売上高は前年同期を下回った。... 東洋ゴム工業は海外の市販用タイヤ事業が為替の影響を受けた。ブリヂストンは...

「国内は年初に雪が降ったため、冬用タイヤ需要が高まりまずまずの出だしだった。... 市販用タイヤの動きも鈍いし、景気の先行きも見通しがつかないため、細やかなかじ取りをする必要がありそうだ。... 「乗...

構築が完了したと判断したため、合弁事業を解消し、今後、新車用タイヤは自社販売に切り替える。 ... 今後、新車用タイヤは自社販売に切り替わる。 両社は提携時にYCC...

日本自動車タイヤ協会(JATMA)は10日、2016年の4輪車用タイヤの国内需要(メーカー出荷ベース)が15年実績見込み比0・6%増の1億1436万本になるとの...

日本は14年4月の消費増税の影響が尾を引き、新車用・市販用タイヤとも販売に勢いがない。... 市販用タイヤも同3%減と従来予想比2ポイント引き下げた。 ... 市販用タイヤも...

ペリニオ社長は市販用タイヤ事業について「『ミシュランは輸入車向け』というイメージを変えたい」と述べ、日本車の利用者への訴求を強化する考えを示した。 ... その効果を、タイヤの購入検...

原材料価格は低位で推移したが、原材料安を考慮してタイヤ価格を引き下げたこともあり、利益を大きく押し上げるには至らなかった。 ... 米国で市販用タイヤの販売が伸び、日本や新興国市場の低迷を補っ...

日本自動車タイヤ協会(JATMA)は22日、2015年の4輪車の新車用タイヤの国内需要を当初予想比9万5000本減の4263万9000本に下方修正したと発表した。... 4輪車の市販用...

一方、オランダのタイヤ製販合弁と、日本のグッドイヤーブランドの市販用タイヤ販売合弁はグッドイヤーが取得する。 ... 北米では日系4輪車向け新車用タイヤと、2輪車用タイヤ全般の商標使...

海外を中心としたタイヤ価格の下落への対応も課題となる。 ... 住友ゴムは海外市販用タイヤを中心に価格を改定。... 米国では中国製タイヤの輸入を制限する動きもある。

北米向け市販用タイヤの大幅な増販に加え、天然ゴム価格の下落や、円安などの為替効果が増収増益に寄与した。 ... 主力のタイヤ事業では、6月に現地の生産能力が増える北米市場を中心に、売...

東洋ゴム工業は26日、ダイハツ工業の軽自動車「ムーヴ」「ムーヴカスタム」の新車装着用タイヤとして「ナノエナジー3A」が採用されたと発表した。... ナノエナジーは12年に発売した低燃費タイヤブランド。...

「消費増税前の駆け込み需要に加え、年初の大雪に伴う冬用タイヤの伸びもあり、国内は新車用、市販用タイヤとも堅調に推移した」と1年を振り返るのは、横浜ゴム社長の野地彦旬さん。 ... 欧...