アジア・太平洋電気通信標準化機関(ASTAP)は、次期議長に情報通信技術委員会(TTC)の前田洋一専務理事を選出した。... ASTAPはアジア・太平洋地域の情報通信技...

「なぜか10年前の論文の引用が最近伸びている」と不思議がるのは、電気通信大学教授の下条誠さん。ロボットの触覚センサーの論文が米電気電子学会の「引用トップ25」に選ばれた。

≪シニアホームケア事業拡充≫ ビルや工場、高速道路などの電気設備や電気通信工事を手がけてきた坂本電気工事が、個人向け事業に力を入れている。... 「本業は電気工事だが、実際の現場は何...

見学した中小企業数社のうち、すでに大阪電気通信大にアプローチする企業もあり、そこから出てきた課題などを共有する。 ... 【事例/大阪電通大と連携、3D造形施設会員企業も活...

電気通信普及財団(東京都港区)は、「第30回電気通信普及財団賞」の論文募集を始めた。テレコム社会科学賞(社会人対象)とテレコム社会科学学生賞は、情報通信をテーマにした社...

需要見込みの入手には非常に神経を使うが、食品製造ライン向けの用途自体を顧客と開拓、創造してきた自負があり、信頼感をもって当たれると感じる」 【略歴】やまもと・けい...

同社は空港や発電所などで使われる電気・通信設備の設計施工やシステム開発を通じ、東南アジア市場で技術力を培い、現地企業との緊密な関係を築いてきた。

電気通信大学情報理工学研究科知能機械工学専攻の下条誠教授と小山佳祐修士課程研究員は、視覚に頼らなくてもロボットハンドで正確に物体をつかめるようになる、近接覚センサー組込型のアナログ回路を開発した。

NECは6日、通信業界団体のスモール・セル・フォーラムと欧州電気通信標準化機構(ETSI)が共催したスモール・セルの相互接続試験「スモール・セルLTEプラグフェスタ」に参加し、LTEマ...

東日本大震災の教訓を踏まえ「災害時の情報伝達の確保、災害に強い情報通信インフラの構築に重点を置いて取り組む」と意欲を示す。 ... 家庭用光ファイバー通信回線(FTTH...

文部省(現文部科学省)の研究費などで研究が加速され、その後、東北大学電気通信研究所と秋田県高度技術研究所(現秋田県産業技術センター)が中心となり、検証実験が進められた。...

ミャンマー国営郵便・電気通信事業体(MPT)との交渉を経て、住友商事と現地で通信事業に参入する。 ... 「通信が人々の生活を豊かにし、ミャンマーの経済発展に貢献でき...

08年政策統括官(情報通信担当)、09年行政管理局長、13年官房長。... 08年官房審議官(情報流通行政局担当)、12年政策統括官(情報通信担当)、1...

日興電気通信(横浜市青葉区、山中秀一社長、045・962・2011)は、赤外線(IR)キー付監視カメラ一体型発光ダイオード(LED)防犯灯「Owl...

KDDIと住友商事は16日、ミャンマーで通信事業に参入すると発表した。ミャンマー国営郵便・電気通信事業体(MPT)と共同で固定・移動通信を展開する。... MPTが持つ顧客基盤や既存の...

電気通信大学と大阪ガスは8月1日13時半から東京都調布市の同大で、大阪ガスの技術ニーズを説明する「オープンイノベーションマッチング@電通大」を開く。

北海道総合通信局は北海道テレコム懇談会などと共同で「2014年度情報通信技術(ICT)普及・研究開発推進セミナー」を30日13時半から札幌第1合同庁舎(札幌市北区)で開...

電気通信4団体で構成する電気通信サービス向上推進協議会(是枝伸彦会長=テレコムサービス協会会長)は、「電気通信サービスの広告表示に関する自主基準及びガイドライン」の改訂版を公表...

電気通信普及財団(東京都港区)は海外渡航旅費援助事業で、2014年度6月期に16件を採択した。... 海外の学会などで発表する情報通信分野の研究者に渡航費などの一部を補助する。 ...

新組織は国際電気通信基礎技術研究所(ATR)に事務局を置き、会長には徳田英幸慶応義塾大教授が就任する予定。情報通信技術(ICT)と融合した次世代ロボットの開発・実用化を...