電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

532件中、6ページ目 101〜120件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.005秒)

積水化学、大宮に体感型ショールーム開設 4Dで地震再現 (2020/8/18 建設・生活・環境・エネルギー1)

住宅展示場のような外観をしたつくりで、動画と振動などの「4D」技術で巨大地震を再現したり、仮想現実(VR)で建物の建築工程を見学できたりする。... スタディギャラリーでは、体感型で巨...

19年度の活動としては国などが開催した南海トラフ巨大地震を想定した大規模津波防災総合訓練(和歌山県)への参加や、防災産業展におけるシンポジウム、会員企業の出展といった、情報発信活動が目...

筑波大学と立命館大学の研究グループは、2018年のインドネシアの巨大地震が、断層の屈曲に沿って地震による破壊が「尺取り虫」のように進展と停滞を繰り返して進む特異な様式だったことを示した。... 巨大地...

産業技術総合研究所活断層・火山研究部門の研究グループは、海溝型巨大地震を引き起こすプレート境界付近の水圧を調べ、従来の予測と異なり、地震後に岩に亀裂ができても同境界付近の水圧がほとんど減らないことを明...

白山工業(東京都府中市、吉田稔社長、042・333・0080)は、高温高圧などの極限環境で地震や振動を計測する「光センサ地震計測システム」を開発した。... センサー内部に反射鏡があり...

【巨大地震予測】 これらの開発により、海底地殻変動をより詳細に把握でき、最終的には巨大地震の予測精度向上へつながることを期待している。

企業向けの地震保険は、火災保険に地震危険補償特約を付帯して加入する。... また巨大地震が発生した場合、サプライチェーンの寸断など、間接的損害による利益損失が問題となることも多い。... 巨大地震の発...

気象庁と産業技術総合研究所は23日、南海トラフ地震に関わる地殻変動監視を強化すると発表した。... 南海トラフ地震の情報を素早く発表できると期待される。 ... 南海トラフで今後30...

発生が切迫する南海トラフ巨大地震では、震源地付近だけでなく、遠距離にも被害が及ぶ危険性が高い。 緊急地震速報は、震源に近い地震計でとらえた初期微動(P波)を解析。.....

複数の地震が連動し地震の規模を表すマグニチュード(M)9・0の巨大な地震が発生。... (冨井哲雄) 【23年度に整備】 今後30年...

強い地震によって起こる地盤の液状化現象。... 巨大地震への備えとして、対策の重要性が叫ばれている。... 液状化は水を多く含んだ埋め立て地や、ゆるく砂が蓄積した地盤の弱い場所で、地震などの大きな刺激...

防災科学技術研究所は南海トラフ沿いで巨大地震が発生した際に国内の地域ごとの津波の発生確率情報を提供するシステム「津波ハザードステーション(J―THIS=ジェイディス...

政府の地震調査委員会(平田直委員長=東京大学地震研究所教授)は、巨大地震の発生が懸念される「南海トラフ地震」の長期評価に基づき、将来発生する可能性がある津波の地域ごとの発生確率...

東京大学や海上保安庁の研究グループは、今後発生が想定される南海トラフ巨大地震の震源域で、観測困難だった海底下でプレート境界面がゆっくりすべる現象を検出した。... 地震の発生過程の理解や発生リスク評価...

日本金属プレス工業協会、来月4日に安全・環境シンポ (2020/1/14 機械・ロボット・航空機1)

内閣府の「南海トラフ巨大地震」予測を受け、鈴木スプリングは事業継続計画(BCP)対策のため海沿いから内陸部へ会社を移転した。シンポジウムでは鈴木スプリングの鈴木一史社長が「なぜ会社を移...

耐震性が低い場合、大地震発生時にマンションが倒壊する恐れもある。... 巨大地震発生に備え、これらのマンションの耐震化は喫緊の課題となっている。 ... 04年に耐震性の簡易診断を行...

中部電、シナリオ非開示型の防災訓練 計画停電の要否検討 (2019/12/2 建設・生活・環境・エネルギー)

最大震度7の南海トラフ巨大地震で約300万戸の大規模停電や浜岡原子力発電所(静岡県御前崎市)の災害が起きたと想定。

今後発生が想定される南海トラフ巨大地震の被害軽減を目指す「大規模津波防災総合訓練」が2日、和歌山市下津港などを中心に実施された。... 訓練は和歌山県南方沖でマグニチュード8を超え震度7を観測する巨大...

トッパン・フォームズ東海、静岡・袋井市と協定 避難場所など提供 (2019/11/1 電機・電子部品・情報・通信2)

巨大地震の発生時に、同市内の袋井工場で一時避難場所や支援物資の保管場所を提供する。巨大地震の発生に備えた対策で地域社会との連携を強化する。

東北大学、海洋研究開発機構やシンガポール南洋理工大学などの国際研究グループは、2011年の東北地方太平洋沖地震後の地盤隆起をモデル化し、地震後から現在も続く隆起の要因を解明した。... プレートがぶつ...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン