電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

4,751件中、77ページ目 1,521〜1,540件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.007秒)

丸紅、サウジで造水・売水事業 21年プラント運転 (2019/1/31 建設・エネルギー・生活1)

丸紅によると中東では、火力発電設備との併設を前提とせずに単独での造水が可能な、RO膜方式の海水淡水化案件への志向が高まっているという。

【高松】住友商事と四国電力は29日、アラブ首長国連邦(UAE)シャルジャ首長国で、ガス焚(だ)き複合火力発電事業を実施すると発表した。... 総事業費は1000数百億円...

MHPS、ガスタービン2基受注 米でGTCC発電向け (2019/1/30 機械・航空機1)

三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は29日、米国のエネルギー会社エンタジー・テキサスがテキサス州東南部で運営するモンゴメリーカウンティ発電所向けに、M501GAC形ガスタービンを2基...

再生可能エネルギーの普及や「脱炭素」の流れで主力の大型石炭火力発電機器に対する逆風が強まり、人手不足などで大型プラント工事のリスクも増大。... ガスタービンやガスエンジン、ディーゼルエンジンを中核と...

【ベルリン=時事】ドイツ政府が設置した「石炭委員会」は26日、石炭火力発電を2038年までに全廃すべきだとの結論で合意した。... ドイツは22年までの脱原発も決めており、合計で約5割の発電源...

再生可能エネルギーの普及でボイラなど大型火力発電機器事業の受注が減速する中、世界的に需要拡大が期待できる分散型電源に経営資源を集中する狙いだ。 ... 航空転用型ガスタービン、ガスエ...

水力や火力発電に続く電源としてメガソーラーの需要を取り込むほか、風力発電施設の受注も狙う。... ベトナムでは原子力発電所の計画中止に伴い、再生可能エネルギーの利用が広がる。... 30年には太陽光発...

遠野興産はパルプ向け原料として、主に火力向けの混焼材として木質チップを生産。... まず月1500トン程度で生産をはじめ、福島県内などの火力発電向けへの供給を開始した。... これまで低価格で受け入れ...

2050年のエネビジョン エネ総工研が現状・課題報告 (2019/1/23 建設・エネルギー・生活1)

50年においては、発電部門はいずれのケースにおいてもほぼゼロエミッションとなった。風力発電・太陽光発電の比率は半分前後となり、火力発電はCCS火力を含めて数%となった。

私の流儀/非破壊検査社主・山口多賀司(6) (2019/1/23 中小企業・地域経済2)

65年12月に北海道旭川の火力発電所でトラブルがあり、緊急の検査要請が入った。

トーヨータイヤは17日、自動車用タイヤの製造拠点である仙台工場(宮城県岩沼市)の自家発電設備について、今月末より、石炭などによる火力発電から液化天然ガス(LNG)火力発...

日立製作所は17日、英国で進めていた原子力発電所の新設計画を凍結することを決めた。... 買収後に欧州を中心に石炭火力発電への逆風が強まり、減損処理損失は158億ドルに達した。

私の流儀/非破壊検査社主・山口多賀司(4) (2019/1/18 中小企業・地域経済2)

年を追うごとに石油化学プラントや火力発電所など、パイプなどに欠陥があれば大事故につながる検査対象も増えた。原子力発電所では、石油プラントといった従来の検査対象に比べて10倍以上の精度など、徹底的な検査...

気温の低下で暖房需要が伸びたことや、曇天などで太陽光発電の発電量の見込みが想定を下回ったため。... だが、想定以上の気温低下や太陽光発電の少なさで、午後も電力融通を受けたという。今後の需給見通しにつ...

あらゆる選択肢を持って検討するべきだ」 ―石炭火力発電に向かい風が強いですが、従来のボイラを中心としたエネルギー事業改革の方向性は。 「エネルギーミックスを考えれば...

中国電力は27日、JFEスチール東日本製鉄所千葉地区(千葉市中央区)内で計画していた石炭火力発電所建設を中止すると発表した。... 石炭に比べ環境負荷が小さい液化天然ガス(LN...

中部電、三重の火力3機を廃止 (2019/1/4 建設・エネルギー・生活)

【名古屋】中部電力は尾鷲三田火力発電所(三重県尾鷲市)1、3号機と、四日市火力発電所(同四日市市)3号機を廃止した。... 尾鷲三田火力は04年に廃止した2号機と合わせ...

MHPS、ベストパートナー賞4社選出 (2019/1/1 機械・ロボット・航空機1)

表彰を通じて、火力発電・環境技術分野での品質・納期・コスト改善に取り組む。

北海道電、来年3月に新「北本連系線」 計90万kW融通 (2018/12/28 建設・エネルギー・生活)

北海道電力の火力発電所が被災し、道内の電力需給が逼迫(ひっぱく)した際には60万キロワットを送電し、電力供給を支えた。... 北本連系線は設備点検時に60万キロワットのうち30万キロワ...

海外では排出ゼロや石炭火力発電を廃止する「脱炭素化」を目標とする国が出ており、有識者の提言がどこまで脱炭素に踏み込むのか注目だ。... 自然エネルギー財団の大野輝之常務理事は「長期戦略で石炭火力から撤...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン