電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

8件中、1ページ目 1〜8件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.004秒)

国産ドローンに上昇気流 公共分野で活躍 (2023/5/8 機械・ロボット・航空機)

セブントゥーファイブ(東京都千代田区)は「無人航空機を活用した密漁防止及び水産資源保護実証実験」の一環で、青森県むつ市でドローン夜間飛行を実施した。

メーカー各社は健康志向の高まりとともに、資源の持続可能性や環境への配慮などを求める消費者の意識にも注目し、ラインアップを拡充させている。 ... 「代替魚」には水産資源保護の観点から...

マルハニチロ第1号、水産資源保護で発行支援 みずほ証券が海洋保護や水に関わる事業資金を調達する債券のブルーボンドに力を入れている。... マルハニチロの資金使途は水産資源の...

日本水産、「MSC」認証商品投入 環境保護アピール (2018/2/1 建設・エネルギー・生活2)

マグロやサンマ、ウナギなど水産資源が世界レベルで枯渇し、乱獲を防いで適正規模に管理する資源保護の重要性が叫ばれている。認証商品を増やすことで環境保護姿勢をアピールする。 MSCは“海...

産業春秋/サワラの経済 (2017/3/14 総合1)

サワラ料理の種類も豊富だが、影を落としているのが地場の漁業資源の減少。 県は小さな魚を獲らないよう網の目を大きくするなど水産資源保護に努めるものの、2015年の都道府県別のサワラ水揚...

日本水産は完全養殖本マグロ「喜鮪(きつな) 金ラベル」の出荷を2017年冬に始める。... 水産資源保護が叫ばれている世界情勢を追い風に、完全養殖本マグロを本格事業に育てる。&...

水産庁は13日、自民党の水産部会に2015年度の水産白書案を提出、了承された。“活力ある漁村の創造と漁業経営”と題した特集で漁業経営力の向上、企業参入や水産物輸出拡大などの方向性を示したほか、HACC...

国産水産物流通促進センター(代表機関=日本水産資源保護協会)はスーパーや鮮魚店の店舗で、深海魚のゲンゲなどなじみのない国産魚の販売方法と調理法などを指導する店頭学習会を開く。....

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン