- トップ
- 建設・住宅・生活ニュース
[ 建設・住宅・生活 ]
(2016/6/24 05:00)
ゼネコン大手5社合計の研究開発費が、省エネルギー対策や現場の生産性向上につながるICT(情報通信技術)活用技術向けを中心に増加傾向にある。2016年度の5社合計の研究開発費は、前年度比3・7%増の444億円程度になる見込みだ。経済産業省が掲げる公共建築物の大幅な省エネ化や、慢性的な人手不足の解消などに向けて、研究開発を加速する。
好調な業績を背景に、16年度は竹中工務店と清水建設、大林組が前年度を上回る研究開発費を投じる計画。大成建設と鹿島は前年度並みを予定する。
各社とも省エネ化などに寄与する環境・エネルギー分野や地震対策を強化。ICTなど現場の生産性向上につながる分野の技術開発も加速する。
竹中工務店は前年度比10%増の約67億円を充てる。木造建築用の耐火技術やスマートエネルギー関連技術を強化する。技能者の労働負荷を軽減するアシストスーツの開発も進める。再生医療やバイオ創薬、感染...
(残り:345文字/本文:745文字)
(2016/6/24 05:00)
※このニュースの記事本文は、会員登録 することでご覧いただけます。