シャープ、今年度1400億円投資 有機ＥＬ・ＩｏＴに重点

シャープは２０１８年３月期の設備投資計画を前期比１・８倍の１４００億円とした。２１日、有価証券報告書で開示した。成長の柱に据えるディスプレーデバイスとＩｏＴ（モノのインターネット）の両事業に全体の９割以上を投じる計画だ。

ディスプレーデバイス関連は、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの研究開発用設備や既存設備の増強・更新などに前期比ほぼ倍増の６１０億円を計画。カメラモジュールなどの電子部品関連は、新製品の開発や量産などに６６０億円の投資を見込む。

また、東京証券取引所は２１日、シャープの「上場廃止に係る猶予期間入り銘柄」の指定を解除した。シャープは１６年３月期で債務超過に陥ったために同指定を受け、同８月に東証２部に降格した。その後、台湾・鴻海精密工業などから３８８８億円の出資を受け入れて債務超過が解消されたため、同指定が解除された。シャープは２９日にも東証１部の復帰申請を行う予定だ。