工場用ＩｏＴ、日独で共同研究 「ORiN」規格連携で普及に弾み

• 

  ＯＲｉＮで異なるメーカーのロボットが共存（２０１７国際ロボット展、ＯＲｉＮ協議会ブース）

日本ロボット工業会は、ドイツのフラウンホーファー研究機構と工場用ＩｏＴ（モノのインターネット）技術の共同研究を始める。推進する規格「ＯＲｉＮ（オライン）」と同機構が開発する新規格が相互に連携できるようにし、双方のユーザーやソフトウエア開発者の利便性を高める。異なるメーカーのロボットなどを共存しやすくする両規格を普及させ、ＩｏＴの導入拡大につなげる。２０１８―２０年ごろに連携技術を確立する構えだ。

ＯＲｉＮは、異なるメーカーのＦＡ（工場自動化）機器を共通の手法で応用ソフトなどと連動できるようにする日本発のミドルウエア規格。欧米で普及するデータ送受信規格「ＯＰＣ―ＵＡ」などにも対応でき、多様な機器が混在する工場を簡単にＩｏＴ化できる技術として注目されている。フラウンホーファー研究機構もこの利点に着目し、１６年に３年計画で同様の規格の開発を始めた。

日本ロボット工業会は１８年２月に同機構と技術協力に関する覚書を交わし、協業を本格化する。実証により片方の規格で作ったシステムをもう片方の規格で簡単に運用できるようにするなど、相互連携を実現する。

現在、日本ロボット工業会に事務局を置くＯＲｉＮ協議会が、規格の次世代版「ＯＲｉＮ３」を開発中。フラウンホーファー側の規格との連携を開発プロジェクトの成果の一つに位置付ける。

両規格の相互連携が実現すれば、ユーザー側の利便性が高まるほか、双方に対応した応用ソフトの開発も容易になる。ソフトの充実は規格の普及拡大につながる。