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防災・「ＳＮＳ」災害インフラ化（上）安否確認・救援物資要請 個人が全国から協力得る
(2018/3/8 05:00)
参加交流型サイト（ＳＮＳ）が災害時の通信インフラとして定着しつつある。２０１１年の東日本大震災発生後、その有用性が注目されたＳＮＳは、１６年の熊本地震ではフェイスブック（ＦＢ）やＬＩＮＥ、ツイッターが個人の救援要請や安否確認に活用された。ＳＮＳの情報を人工知能（ＡＩ）で分析するなど情報を高度に活用する動きも活発になっている。
【水や食糧を】
「段ボール一つでもいい、水や食糧を届けて頂けないでしょうか」―。熊本地震発生直後の１６年４月１７日深夜、後に支援団体「くまもと友救の会」を発足する松岡亮太さんはＦＢでこう訴えた。
松本さんは被災地に救援物資を届けるために個人が全国から協力を得るには、国内で約２５００万人（当時）が利用するＦＢへの投稿が有効と考えた。投稿の効果はすぐに出て、熊本県内で支援物資を集めている倉庫を紹介...
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(2018/3/8 05:00)
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