業務向けラベルプリンター「TD-4520TN」など5機種新発売

4インチモデルのラインアップを大幅刷新！ブラザー初の感熱・熱転写兼用モデルを追加

ブラザー工業株式会社（社長：佐々木一郎）の国内販売子会社であるブラザー販売株式会社（社長：三島勉）は、業務向けラベルプリンターの新製品として、ブラザー初の感熱・熱転写兼用モデル「TD-4520TN」をはじめとするラベル幅4インチ対応ラベルプリンター5機種を7月上旬に発売します。



ブラザーは、多種多様なラベルプリンターのラインアップをそろえ、お客様に最適な製品をご提案しています。このたび、業務向けラベルプリンターTDシリーズのラベル幅4インチ対応モデル「TD-4000」「TD-4100N」の後継として3機種、またブラザー初の感熱・熱転写兼用モデル2機種を追加し、ラインアップを拡充しました。限られた期間の使用や耐久性を求めない場合にはランニングコストが安価な感熱ラベルを、耐久性が求められ、紙以外のラベル印刷もしたい場合は熱転写ラベルにするなど提案できるラベル用途の幅が広がりました。製造・物流業界の入出庫ラベルや管理ラベルをはじめ、小売や医療業界まで、さまざまな業界における市場拡大を目指してまいります。



●製品特長
【1】感熱・熱転写兼用モデル「TD-4520TN」「TD-4420TN」


熱転写方式によるラベル用途の拡大

熱転写方式に対応したことで、紙素材のラベルだけではなく、フィルム素材のラベルなどにも印字できるようになりました。これにより、耐久性が求められる銘板ラベルのほか、耐薬品性や耐擦過性が必要な医療ラベルや管理ラベルなどの用途にもお使いいただけます。一方で、配送伝票のように長期間印字が残らなくても良い場合などには、ランニングコストがより安価な感熱ラベルに取り換えることも可能です。




300mインクリボンに対応

本体サイズがコンパクトでありながら、大量のラベル発行に適した300mのインクリボンが搭載可能になったため、交換頻度を減らすことができます。


本体カスタマイズモデルを用意

発行したラベルを自動でカットする「オートカッター搭載モデル」※1や、台紙からシールをはがす手間を省く「剥離ユニット搭載モデル」※1を用意しました。また、オプションとして外径203.2mmのラベルロールまで対応できる「外付けロールホルダー」も用意しており、用途に合わせたカスタマイズが可能です。




【2】感熱モデル「TD-4550DNWB」「TD-4510D」「TD-4420DN」


高速印刷やオプションなど、使い勝手が向上

印字速度が最高110mm/秒だった従来機種と比べ、203mm/秒※2と約2倍に向上し、スムーズなラベル発行に貢献します。さらに、従来機種にはなかったオプションとして、印刷したラベルを自動でカットする「カッターユニット※3」や、台紙からシールをはがす手間を省く「剥離ユニット※4」を用意することで、使い勝手が向上しました。





118mm用紙幅に対応

従来機種では最大106mmだった用紙幅を、118mmまで対応できるようになりました。物流業界の配送ラベルでよく使用される115mm幅のPDラベル※5もご使用いただけます。


セルフメンテナンスが可能

サーマルヘッドやプラテンローラーを工具無しでかんたんに交換できる仕様に変更しました。セルフメンテナンスが可能になったことで、ダウンタイムを短縮します。



※1:「オートカッター搭載モデル」「剥離ユニット搭載モデル」のお取り扱いに関してはコールセンターにお問い合わせください。
※2:TD-4420DNの場合。
※3:TD-4550DNWB/TD-4510Dは標準搭載です。TD-4420DNはオプション品のカッターユニット（PA-CU-001）が必要です。
※4:オプション品のハクリユニット（PA-LP-002）が必要です。
※5:PD(Physical Distribution)ラベルとは、物流業界で用いられる標準規格のラベルのことです。
※6:Bluetoothは、Bluetooth SIG の商標であり、ブラザー工業株式会社は、ライセンスに基づき使用しています。
※7:「Made for iPod」「Made for iPhone」および「Made for iPad」とは、それぞれiPod、iPhoneまたはiPad専用に接続するよう設計され、米国Apple Inc.が定める性能基準を満たしているとデベロッパーによって認定された電子アクセサリーであることを示します。米国Apple Inc.は、本製品の機能および安全規格への適合について一切の責任を負いません。本製品をiPod、iPhone、またはiPadと使用すると、無線通信の性能に影響する場合があります。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000246.000011621.html