企業のビジネス変革に関する調査結果を発表：ビジネス変革を推し進める創造的破壊の波とデジタル化

94%の企業が市場に押し寄せるハイパーディスラプション（かつてない規模の創造的破壊）の波に対応するようプレッシャーを受けていると回答


東京発 – 2019年11月20 日 – 現在の超デジタル化された世界においては、業界、市場、地域を問わず、企業は競争力維持にあたって新たな現実に直面しています。急速に進歩するテクノロジー、市場への新規参入企業、絶え間なく変化し続ける顧客の要望などでありにより、市場で生き残るために企業は早急にアクションを取ることが求められています。テラデータ・コーポレーション（NYSE:TDC、以下テラデータ）からの依頼を受けてテクノロジー専門リサーチ会社Vanson Bourneが2019年9月に実施した新たな調査「Adapt or Perish: The New Reality in a Hyper-Digitized World（適応か消滅か：超デジタル化世界における新たな現実）」により、この新しいグローバル・パラダイムにおいてビジネスの成功必要な5つの力が捉えられました。それは、「ハイパーディスラプション（かつてない規模の創造的破壊）へ適応」、「デジタライゼーションの推進」、「オペレーション自動化の推進」、「クラウドの活用」、「ITのコンシューマー化」です。

「新たな競合企業、新たなビジネス・モデル、変化する顧客の期待、そしてテクノロジーの急速な進歩により、グローバル市場における変化のペースは驚異的に加速しています」とテラデータのチーフ・マーケティング・オフィサー Martyn Etheringtonは述べています。「このような変化を認識すること、そして変化に対応し、変化を活用するための行動をとることが、ビジネスの成功には不可欠です。テラデータでは毎日、そのようなビジネスのアジャイル性をお客様企業のために実現する取り組みをしています。組織、部署におけるアナリティクスのサイロ化を解消し、エンタープライズレベルで横断的にビジネスのあらゆる面に対するインサイトを導き出すことで、お客様が機敏に動いて競争相手の一歩先を進み続けられるよう支援しています。」

調査の概要


ハイパーディスラプション（かつてない規模の創造的破壊）への適応：現在の企業は、かつてない規模の創造的破壊に直面しています。それは、外的な力と内的な力の両方により、あらゆる業界にわたって前例のない規模で引き起こされています。
米国、EMEA地域、日本、中国のほぼすべて（94%）の回答者が、ハイパーディスラプションがもたらす破壊的変化に直面しています。その変化に遅れずに適応することが緊急の課題となっており、ビジネスの戦略的アプローチやプロセスを再考しなければならないというプレッシャーにさらされています。
創造的破壊に対応するために必要なリソースはとしては、下記のものが上位を占めました。

日々高度化する顧客からの要望への対応（87%）
従業員の確保やスキルの格差など人的リソースへの対応（85%）
競合企業やスタートアップ企業によって導入された新しいビジネス・モデルへの適応（74%）
これらの企業の多く(61%) は、競合企業に対して戦略的にアプローチ・対処する準備が十分に整っていないと感じています。



デジタライゼーションの推進：多くのビジネス・リーダーが、デジタル化（デジタライゼーション）の推進は、顧客が求める高度にパーソナライズされたエンゲージメントへの要求に、迅速に応えるために必要と考えており、業務改善などのビジネス・プロセスのデジタル化を始めています。ほとんとの回答者がデジタル化を始めたばかり、または取組んでいる最中であると回答する一方、既にデジタル化を完全に実現したと回答する企業もあります。


99%の回答者が、ビジネスのデジタル化への移行過程、またはビジネス・モデルを変更するためのデジタル・テクノロジーの活用/試験運用の過程にあります。
デジタル化に取組んでいる企業のうち、41%の企業はデジタル化の取り組みがビジネス全般の広範囲に及んでいると回答していますが、ほぼ同率の40%の企業がデジタル化はある特定の業務分野でのみ導入されていると回答しています。
全社的にあらゆるビジネスのデジタル化が既に完了していると回答した企業の割合は、わずか10%でした。
45％の企業が、全社的なデジタル化を達成するためには、組織内のデータ・サイロの解消など、データのアクセスを改善が必要であると考えています。






オペレーション自動化の推進：膨大な量のデータを簡単な操作で適切にナビゲートし、そのデータを活用して最も困難なビジネス課題に対する答えを見つけ出すことは、エンタープライズレベルでの広範なデジタル化の途上にある大部分の企業にとって目標のままに留まっています。多くの企業において、そのような目標の達成には人工知能（AI）や機械学習（ML）、そして自律型のプラットフォームが必要となります。特にAIには、広く普及する可能性と、デジタル・トランスフォーメーションの未来において重要な役割を担う潜在能力があります。


自社組織内で最低でも限定的なデジタル化を果たした企業の約60%が、デジタル化の取り組みはAIを念頭に置いて進められていると回答しています。
68%の回答者が、一部のビジネス分野で既にAIやマシンラーニングの利用を開始していると回答しています。そのうち約30%が、すでに試験運用が進行していると回答しています。



クラウドの活用： AIが真の意味で現実化されるためには、強固なクラウド・アナリティクス・インフラストラクチャを整備し、AIを大規模に運用できるようにする必要があります。調査データからはデータ・アナリティクスの推進においてクラウドが果たすことになると明示されましたが、その一方で、クラウド・アナリティクスの導入は、本格化していません。


データ・アナリティクスのワークロードをクラウドに割り当てている企業のうち、64%の回答者が、自社の来年度のクラウド・アナリティクス戦略全体において重要な役割を果たすものとしてAIに期待を寄せています。
そのような熱意があるにもかかわらず、61%の企業は、現時点でクラウドに配置しているデータ・アナリティクスのアプリケーションおよびワークロードの割合が50%以下であると回答しました。
データ・アナリティクスのワークロードをクラウドに割り当てている企業のうち、さらに多く(69%)の回答者が、自社のクラウド・アナリティクス戦略が依然として他のクラウド・イニシアティブよりも立ち遅れていることを懸念しています。




ITのコンシューマー化：クラウドの数多い利点の中でも、簡素性と使いやすさの大幅な向上をビジネスにもたらす力は、企業がクラウドを採用する際の大きな促進力となります。実際に、かつてないほど多
くの企業が、運用上の複雑性を問題として挙げており、簡素化、アジャイル性向上、複雑なビジネス・プロセスからの脱却を目的に、一般消費者向けに開発されたテクノロジーに目を向けています。
今回の調査「Adapt or Perish: The New Reality in a Hyper-Digitized World（適応か消滅か：超デジタル化世界における新たな現実）」の詳細については、Teradata.comの エグゼクティブ・ブリーフおよびインフォグラフィックを参照してください。

59%が、自社が直面している課題でより緊急性の高いものの1つは業務をよりアジャイルなものに変えることであると回答指定明日。
74% の組織は、一層の簡素化と業務の改善の必要性が差し迫っていることも認識しています。


調査方法
この調査は、2019年9月にテラデータからの依頼によって独立系のテクノロジー専門リサーチ会社Vanson Bourneが実施した定量的調査です。今回の調査は、米国、英国、フランス、ドイツ、中国、日本の企業のIT部門およびビジネス部門の意思決定者を対象に実施され、従業員数が1,000人以上、世界規模での年間収益が2億5,000万ドル以上の企業が回答者となりました。回答者の企業には、民間企業と公営企業にわたる、金融サービス、IT、ハイテク、通信などの多様な業種の企業が選ばれました。オンラインでインタビューが実施され、厳密なマルチレベルのスクリーニング・プロセスにより、回答者に適した候補だけが調査に参加できるようにしました。

Vanson Bourneについて
Vanson Bourneは、独立系のテクノロジー専門リサーチ会社であり、リサーチに基づく確実で信頼性の高い分析が評価されています。同社の調査は、厳密な原則の下、あらゆる主要市場のあらゆる業種の企業を対象に、技術部門とビジネス部門を横断して幅広い分野の上級意思決定者から意見を求めることを基調としています。詳細については、www.vansonbourne.comでご確認ください。

テラデータについて
テラデータは、クラウド・アナリティクス・ソフトウェアのリーディング・プロバイダーです。データの力でビジネスや人々の生活をより良くします。テラデータは、すべてのデータを大規模に活用して、リアルタイムにインテリジェンスを見つけ出します。また、アナリティクスを実現する際の課題となる、複雑性、コスト、リソース不足などを克服し、お客様の最も困難なビジネス課題に価値ある「答え」を導き出します。この世界を、クラウド駆動型の「パーベイシブ・データ・インテリジェンス」と定義し、実現していきます。詳細はteradata.comをご覧ください。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000018629.html