～新型コロナ感染対策にも テレワーク支援ツール～ 思い立ったら即導入できるオンラインコミュニケーションツール『meet in』

株式会社meet in（本社：東京都豊島区、代表取締役：齋藤正秋）が開発・販売を行っているオンラインコミュニケーションツール『meet in』は、2019年1月の販売開始から1年間で1,100社もの企業様に導入いただきました。 2019年の導入実績は1～6月の上半期が350社に対し、7～12月の下半期は750社と大幅な増加傾向にあり、近年広がりを見せる各企業のテレワークへの取り組みが『meet in』導入へつながっているものと思われます。 今回の新型コロナウイルスの影響で、対面での会議等の延期やテレワークを検討されている企業などがオンラインコミュニケーションを導入するきっかけとなるよう広く働きかけてまいります。






オンラインコミュニケーションツール『meet in』の魅力

面倒なログイン、アプリのダウンロード不要でパソコン、スマートフォンがあれば即会議を始められる手軽さが特徴のオンラインコミュニケーションツールです。

近年、企業のセキュリティ対策として許可されていないソフトウェアのインストールを制限しているケースが多く、ソフトウェアの使用許可が下りるまで時間が掛かる、取引先にオンラインでの商談などを打診してもソフトウェアの新規インストールがネックとなり却下されるなど、急務に対応できないケースが見受けられます。

そのような場合も『meet in』であれば、面倒な作業は一切なく相手先にURLだけメールで事前にお知らせ、時間になったら接続するだけの簡単操作でオンライン会議がすぐに開始可能です。

また、自社グループでも2,000名以上のテレワーカーを活用しており、そのノウハウを提供することも可能なため、初めてテレワークを開始する企業にも安心してスタートしていただけます。

♦話せるだけじゃない、便利な機能満載で様々なビジネスシーンをサポート
＜機能例（今後も新機能を続々追加予定）＞


複数人接続(最大4人)
資料、画面共有
議事録作成
契約書捺印
名刺交換
チャット
固定電話







♦このような現場で活用されています
・クライアントフォロー・サポート（打ち合わせ、納入先サポートなど）
・オンライン面接（新卒、中途、アルバイト採用の面接など）
・オンラインセールス（遠隔地への商談、ルート商談など）
・ミーティング（外出中の対応、複数名との打ち合わせなど）
・テレワーカーの採用教育、業務管理（面接、研修、ち合わせ、ヘルプデスクなど）



今後の展望

現在、世界中で感染が拡大している新型コロナウイルスの影響だけでなく、今後も積雪や台風、地震などの自然災害の影響で出社が困難なケースは多々発生するであろうことは否めません。

そのようなケースに対して企業の損失を最小限に抑え、従業員及びビジネスパートナーの感染リスクや安全性を軽減できるテレワークという優れた働き方を取り入れる体制作りの一助となればと考えています。


■会社概要
商号 ： 株式会社meet in
設立 ：　2017年1月27日
代表者 ： 代表取締役　齋藤 正秋
資本金 ：　1,000万円（資本準備金500万円）
本社所在地 ： 東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館 4F
ホームページ　： https://meet-in.jp/
事業内容　　　： オンラインコミュニケーションツールの開発
　　　　　　　　 オンラインコミュニケーションツールの教育研修

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000053412.html