日本エイサー、Acer Chromebookの供給体制を拡充～学びを止めない環境をサポート～

日本エイサー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：ボブ・セン）は、2021年度、文部科学省が目指す「GIGAスクール構想」の実現のため、日本市場におけるAcer Chromebookの供給体制を拡充いたします。


2020年度から新型コロナウイルスの影響により学校でも、ご家庭でも学びを止めない環境の整備の必要性が積極的に議論されています。日本エイサーはこれまで、文部科学省主導の「GIGAスクール構想」早期実現に向けて、Chromebookを含むノートPCの導入を積極的に進めてまいりました。

2020年度に引き続き、2021年度はさらなるAcer Chromebookの供給体制を拡充してまいります。具体的には、今年から「GIGAスクール構想」対象となる高校や、私立学校を支援するべく、Acer Chromebook Spin 511を50,000台追加手配いたしました。端末の導入を進める地方自治体様からは、端末の学校への供給が追い付いていないというお声をいただいており、生徒一人一台のICT端末を使った授業が実現される世界に向けて、ハードウェアメーカーの立場から引き続きサポートを行ってまいります。



また、ご家庭でも学びを止めない環境整備のため、お子様が学校の授業で使われるChromebookを利用したい、といったニーズにも応えるべく、Acer Chromebook Spin 311などの幅広い製品ラインアップで供給に注力してまいります。




Acerは Chromebook のパイオニアとして製品開発と販売に注力しています。世界中で使われているAcer Chromebookは、調査会社IDCの調査データ（IDC Quarterly Personal Computing Device Tracker, 2020Q1）において2020年1月～3月における世界シェア1位を獲得しました。日本市場においては、Chromebookなど「GIGAスクール構想」における学習者用端末の標準仕様に準拠した製品を幅広く取り扱っています。

プレスリリースページ
https://acerjapan.com/news/2021/01A002


Acerについて
1976年の創業以来、Acer はハードウェア＋ソフトウェア＋サービスカンパニーとして、人々の生活を豊かにする革新的な製品の研究、デザイン、マーケティングおよび販売とサポートを行っています。パソコン、ディスプレイ、プロジェクター、サーバー（国内未発表）、タブレット、スマートフォン、ウェアラブル（国内未発表）に至る幅広いレンジの製品を提供するとともに、IoT (Internet of Things) に向けたクラウドソリューションの開発も推進しています。Acerは現在、全世界で約7,000人の従業員を数え、160以上の国と地域で展開しています。
詳細はwww.acer-group.com （英語版）をご覧ください。

日本エイサー株式会社について
社名 ：日本エイサー株式会社
所在地：東京都新宿区西新宿6-24-1 西新宿三井ビルディング 18F
代表者：代表取締役社長　詹 國良（ボブ・セン）
公式サイト： https://acerjapan.com
公式facebook： https://www.facebook.com/AcerJapan
公式Twitter ：https://www.twitter.com/AcerJapan
Gaming公式Twitter: https://twitter.com/PredatorJPN
公式Instagram： https://www.instagram.com/acer_japan/
公式YouTube：https://www.youtube.com/user/AcerJapanChannel

(C) 2021 Acer Inc. All rights reserved. AcerとAcerロゴはAcer Inc.の登録商標です。その他商標、登録商標、サービスマーク等の著作物の著作権は、帰属表明の有無に関わらず、それぞれの権利者に帰属します。発表内容は予告なしに変更または削除されることがありますのであらかじめご了承ください。
(C) 2021 Acer Inc. All rights reserved. Acer and the Acer logo are registered trademarks of Acer Inc. Other trademarks, registered trademarks, and/or service marks, indicated or otherwise, are the property of their respective owners. All offers subject to change without notice or obligation and may not be available through all sales channels.

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000693.000000640.html