企業リリース Powered by PR TIMES
PR TIMESが提供するプレスリリースをそのまま掲載しています。内容に関する質問 は直接発表元にお問い合わせください。また、リリースの掲載については、PR TIMESまでお問い合わせください。
(2021/6/17)
カテゴリ:商品サービス
リリース発行企業:日本テラデータ株式会社
Google Cloudのファーストパーティサービス群と連携強化、従量課金オプションを選択可能に
米国カルフォルニア州サンディエゴ発 – 企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供するテラデータ(NYSE: TDC)は、本日、Google Cloud上で提供するTeradata Vantage(以下Vantage)の機能拡張を発表します。お客様は従量課金モデルでGoogle Cloudが提供するデータアナリティクス関連サービスをより簡単に活用できるようになります。今回の機能強化により、Vantageをご使用のお客様は、Google Cloud上で統合された一貫性のある最新データプラットフォームを実現できます。
テラデータは、優れたアナリティクス、リアルタイムのデータインテリジェンス、ビジネスインテリジェンス(BI)、人工知能(AI)、マシンラーニング(ML)サービスといった、お客様が新しいアプリケーションを作成し運用するために必要なマルチクラウド・データプラットフォームを提供します。Vantageはどのような環境でも同じ機能を提供し、ワークロードや機能をGoogle Cloudに移行しデータアナリティクスのエコシステムを最新にしたいと考えているお客様には、Google Cloudが提供する各種ツールやサービスとともにVantageを使用することを可能とします。すべての利用可能なデータ(Vantage、Google Cloud Storage、Dataproc、その他無数のデータストアのデータなど)を活用したエンタープライズ・アナリティクスを実行することができ、Vantageの既存のデータアナリティクスプロセスをGoogle Cloudのネイティブサービスに置き換えることも可能です。大規模なデータワークロードを実行しているテラデータのお客様は、Vantageが提供するパフォーマンスをクラウド上でも享受しつつ、最新のクラウドサービスを活用することができます。
テラデータのビジネス開発担当シニアバイスプレジデント兼クラウド担当ゼネラルマネジャーのBarry Russellは、次のように述べています。「企業は、データがどこにあるかに関係なく、すべてのデータにアクセスしたいと考えており、一貫性のあるデータプラットフォームでクラウドサービスを使用してデータ分析および可視化することを求めています。テラデータでは、お客様に自由にデータ活用を行うことができる環境を提供しています。お客様はVantageを使用して、DevOpsのワークフローの中で、お気に入りのGoogle Cloudの機能を用いて作成したアプリやサービスを利用することができます。また、テラデータはクラウド上での技術開発に引き続き注力しています。そうした中、昨年、Google Cloud上でのサービスを開始し、世界中の多くのお客様にクラウド・データウェアハウスへの移行や最新化の支援を行ってきました。」
Vantage on Google Cloudのサブスクリプションには、最新のテラデータのソフトウェア、Google Cloudのコンピューティングおよびストレージリソース、環境管理が含まれています。Vantageをデータ分析に使用することで、お客様は需要の変化に迅速に対応しながら、時間あたりの運用コストの最適化、より高付加価値のアクティビティに集中できるようになります。テラデータは、Google Cloudのリソースを使用して、お客様のアナリティクス・インフラストラクチャのパフォーマンス、セキュリティ、可用性、および運用を行います。
Google Cloudファーストパーティサービスとの統合
ストリーム/バッチデータ処理サービスを行っているDataflowとのファーストパーティサービスとの統合が含まれます。これにより、Vantageと、以下を含む10以上のGoogle Cloudサービスとの統合や相互運用性が強化されました。
AI Platform
Google Cloud Data Fusion
Google Cloud Data Loss Prevention
Google Cloud Dataflow
Google Cloud Dataproc
Google Cloud Datastore
Google Cloud Functions
Google Cloud Interconnect
Google Cloud Key Management Service
Google Cloud Marketplace
Google Cloud Pub/Sub
Google Cloud Storage
Looker
BigQueryやDataprocとの接続性
企業がより多くのデータインフラストラクチャを1つの(または複数の)クラウドに移行するにつれて、データストアと処理エンジンの数が急激に増加します。Vantageは、独自技術Teradata QueryGridにより、この課題に対応し、一貫性のある分析エコシステムを実現します。
最新リリースのでは、Google Cloud Dataprocを介してGoogle Cloud Storageに保存されたデータ、およびStarburst Enterprise Prestoを介してGoogle BigQueryに保存されたデータへのクエリをVantage上で結合し、シームレスに実行して、データに接続することができます。データが格納されている場所に関係なく、大規模に、関連するすべてのデータへのアナリティクスを実行できるようになります。
従量課金制
Vantage on Google Cloudで従量課金制が利用できるようになりました。自動弾力性を備えた使用量ベースのオプションであるテラデータの従量課金制は、コストと価値を結び付けることが重要な企業やワークロードに適しています。このモデルを選択した企業は、成功したクエリに消費されるコンピューティングリソースとストレージにのみに対して料金を支払い、使用していないものには料金を払わないため、新しいアナリティクスを試すにはリスクのないオプションを手に入れることができます。
提供状況
Vantage on Google Cloudはファーストパーティサービスとの接続性と統合が強化され、現在、従量課金制とともに世界中で一般利用できます。
Vantage on Google Cloudを提供できるGoogle Cloudリージョンとして、オーストラリア、ベルギー、カナダ、ドイツ、日本、英国、米国などの国があります。将来的には、ブラジル、フィンランド、香港、インド、オランダ、シンガポール、韓国、スイス、台湾などの国にも対象地域が拡張される予定です。
投資主の皆様へ
本資料には、1934年証券取引法第21E条の意味における将来予想に関する記述が含まれています。将来予想は、一般的に、将来予想される財務および事業成績、ビジネス動向、市場状況などに関する意見、確信、予測に関連するものです。これらの将来予想に関する記述は、現在の予想と仮定に基づいており、リスクと不確実性を伴います。本資料で説明された要因に加え、当社の現在および将来の顧客による購入のタイミングならびに当社のビジネス、財務状況、業績に現在与えている不確実な影響に関連するリスク、新規および既存の製品とサービスの開発、生産または取得および市場での受け入れが適時に成功すること、当社が適宜米国証券取引委員会に提出する書類(2019年12月31日に終了する年度のフォーム10-Kによる年次報告書およびその後のフォーム10-Qによる四半期報告書を含む)および株主に配布する当社の年次報告書に記載されたその他の要因があります。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報や将来の出来事などの結果として将来予想に関する記述を更新または改定して公開する義務を一切負いません。
Teradata Vantageについて
テラデータの主力製品であるデータウェアハウス・ソフトウェア「Teradata Vantage」は、マルチクラウドで、ビジネスに必要なすべてのデータに透過的にアクセスし、分析できるプラットフォームを実現します。エンタープライズレベルのハイパフォーマンス、高可用性、高拡張性を備え、AIやマシンラーニングをはじめとする最新の高度なアナリティクスを行う各種言語、ツールを活用した大規模なアナリティクスを実現することで、お客様のすべてのビジネス課題に価値ある「答え」をリアルタイムで提供します。詳細teradata.jpご覧ください。
テラデータについて:
テラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にします。そして、お客様がデータを最大の企業資産として活用し、ビジネスを成長させる支援しています。詳細はteradata.jpをご覧ください。
# # #
Teradataのロゴは、米国テラデータ・コーポレーションの商標です。Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションまたは関連会社の米国およびその他各国における登録商標です。
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。