Seagate、20TBの容量を備えた最新の高度なビデオ専用ドライブでエッジ・セキュリティ・アプリケーションに対応する最新製品を発表

SkyHawk AI 20TBを含むSeagateのビデオおよび分析ソリューションをISC Westに出展


2022年3月22日 ネバダ州ラスベガス – 大容量データ・ストレージ・インフラストラクチャ・ソリューションの世界的リーダーであるSeagate Technology Holdings plc（NASDAQ: STX、以下Seagate）は、複数のストリームと数千時間分のビデオデータを処理できる高い作業負荷に対応できるAI対応のビデオイメージングおよび分析を実現する最新製品SkyHawk™ AI 20TB ハードディスク・ドライブ（HDD）を発表しました。同新製品はネバダ州ラスベガスで開催されているISC West展示会にて発表され、Seagateのビデオイメージングおよび分析（VIA）デバイス製品シリーズのラインナップに加わります。

エッジ・セキュリティ・アプリケーションを念頭にAI対応のネットワーク・ビデオ・レコーダー（NVR）専用に設計されたSeagateのSkyHawk AI 20TB HDDは、ユーザーのAI環境にインテリジェントに適応し、最高64台のHDビデオストリームと32のAIストリームに対応します。拡張可能なAIの作業負荷にも対応し、拡大し続ける高度なVIAシステムのニーズに応え、ビデオを録画して分析すると同時にGPU分析をすることも可能です。

ImagePerfect™ AIファームウェア搭載の同ドライブは、コマ落ちゼロを実現し、高い作業負荷に対応します。エンタープライズ向けのドライブであるSkyHawk AI 20TBは、200万時間の平均故障間隔（MTBF）と年間550TBの作業負荷率を誇る高い信頼性を特長とし、標準的なVIAドライブの3倍以上の作業負荷をサポートします。

また、SkyHawk Health Managementが環境と使用状況を監視し、必要に応じて対策を講じることで、ユーザーのVIAストレージを積極的に保護します。3年間のRescue Data Recovery Services（データ復旧サービス）を付帯しているため、自然災害あるいは万が一のユーザー過失などに起因する予期せぬデータ損失からデータを復元することができます。

SeagateのVIAパートナーによるテストと認定を受けたSkyHawk AI 20TBは、88,400円（税抜き）で4月中旬から国内において提供を開始する予定です。なお、本製品はラスベガスで開催されているISC Westで3月23日から25日にかけて展示される予定です。同展示会のSeagateブース（#10047）では、最大手のNVR監視システムパートナーにより実証されたSkyHawkの信頼性について詳しい情報を得ることができます。さらに、Seagateはビデオイメージングおよび分析ソリューションのストレージ製品ラインナップも展示し、SeagateのLyve™ソリューションとエンタープライズ・データ・システムによって、エッジからクラウドに至るまでの環境でいかにしてデータから貴重な洞察を引き出すことができるかについても紹介します。

Seagate Technologyについて
Seagate Technologyは、データ環境（データスフィア）を創造し、持続可能なパートナーシップを重視しながら、世界クラスの精巧なデータ管理ソリューションのイノベーションを構築することにより、人類の可能性を最大限に高められるよう支援しています。40年以上にわたり世界のテクノロジー業界をリードしてきた同社は、これまでにデータ容量にして30億テラバイト相当を超えるドライブを出荷してきた実績があります。Seagateの詳細は、www.seagate.comまたはソーシャルメディア（Twitter、Facebook、LinkedIn、YouTube）のフォロー、ブログの定期購読にご登録ください。

(C) 2022 Seagate Technology LLC.無断での引用、転載を禁じます。Seagate、Seagate TechnologyおよびSpiralロゴは、アメリカ合衆国および/またはその他の国におけるSeagate Technology LLCの登録商標です。SkyHawk、LyveおよびImagePerfectは、アメリカ合衆国および/またはその他の国におけるSeagate Technology LLCまたはその関連会社の商標または登録商標です。その他の商標または登録商標は各社の所有物です。ドライブの容量を示す場合、1ギガバイト (GB) は10億バイトに、1テラバイト (TB) は1兆バイトに相当します。コンピュータのオペレーティング・システムによっては異なる測定基準が使用されている場合があり、容量が低く表示されることがあります。また、容量の一部はフォーマットやその他の機能に使用されるため、データの保存用には使用できません。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000045648.html