360度カメラスピーカーフォン“PressIT360”を発売

パナソニック コネクト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 執行役員 社長・CEO：樋口 泰行、以下パナソニック コネクト）は、ハイブリッドワークの課題低減に適した360度カメラスピーカーフォン「PressIT360」を2022年8月より発売します。本製品により、オフィスで働く人、リモートで働く人、全ての人のコミュニケーションの価値を高めたいと考えています。

＜特長＞
1. 360度カメラのレイアウトやアングルで一体感を感じられるハイブリッド会議を実現
2. USB Type-C（以下、USB-C）ケーブルを接続するだけ。データも電源もワンケーブルでWeb会議の準備が完了（※1）
3. 手軽に持ち運べ、機器を意識せず議論に集中できるデザイン

【背景】
新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、場所に縛られない働き方が浸透してきています。そのような中、オフィスは「アイデアを活性化させるコミュニケーションの場」として意義が見直されており、リモートワークとオフィスワークを併用するハイブリッドワークを取り入れる企業が増加していますが、リモートワークとオフィスワークが混在することによる課題が顕在化しています。
まず、リモートワークの社員が会議に参加する際に、オフィスで会議に参加している社員の様子がわかりにくいという課題があります。結果的に、参加者同士のつながりを感じにくく、互いの感情が読み取れないために疎外感を感じ、発言の低下につながる場合も少なくありません。さらに、音声が途切れる、雑音が入る、聞き取りづらいなどの音声のトラブルも指摘されています。また、Web会議を設定する際には、全員に会議に参加してもらうためのITツールの利用が必要ですが、慣れないITツールをうまく使いこなすのに手こずることも少なくありません。結果として、業務効率の低下につながりかねません。

この度提供開始するPressIT360は、これらのハイブリッドワークの課題を解決します。パナソニック コネクトの映像表示装置事業、放送・業務用映像システム事業、音響機器事業で培った技術やノウハウ、また国内、海外含めて多数の拠点をつないでハイブリッドワークを実践してきたパナソニック コネクトの経験を活かし、Web会議に使用する本製品を開発しました。本製品を通じて、距離が離れていても、現場の空気感をクリアな音声、かつ最適なカメラレイアウトやアングル（構図）で共有することにより、リモートワークで会議に参加した人の疎外感を低減し、一体感の醸成、議論の活性化を促進します。また、複雑な設定が不要で、USB-Cケーブル1本を接続する（※1）だけでWeb会議を始めることができるので、オフィスワークの社員に負荷をかけることもありません。これにより、働き方改革で求められる生産性向上を実現できると考えています。

■主な仕様
【商品名】360度カメラスピーカーフォン PressIT360（プレスイット サンロクマル）
【品番】TY-CSP1
【カメラ】視野角：360度／撮影画素：2,560 x 1,440 4個
【マイク】7個（感度-35 dBFS、SN比68.75 dBA）
【スピーカー】出力3 W（※1.5 W（USB Type-C 電源供給時））
【外形寸法】径φ64 mm（操作部除く）x 高さ285 mm
【質量】約950 g
【希望小売価格】オープン価格（※）
【発売時期】2022年8月より発売
※ オープン価格の価格は販売店にお問い合わせください。
※ 仕様は予告なく変更する場合があります。

※1：電力5 V/3 A供給が可能なパソコンのUSB-Cポートと接続の場合。
USB-C to USB-Aケーブルでの映像・音声出力、AC電源からの電力供給も可能です。
USB-C to USB-Cケーブルのみで使用する場合は、AC アダプターを使用する場合と比べて音量が制限されます。

全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース] 360度カメラスピーカーフォン“PressIT360”を発売（2022年7月26日）
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2022/07/jn220726-1/jn220726-1.html

＜関連情報＞
・業務用ディスプレイの無償修理サービス
https://biz.panasonic.com/jp-ja/products-services_prodisplays_support_3yr-repair
・360度カメラスピーカーフォンPressIT360
https://connect.panasonic.com/jp-ja/products-services/prodisplays/lineup/csp1

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004780.000003442.html