オンセミとRide Vision、二輪車向けの先進的な安全性ソリューション提供で協業

初の市場投入となる人命救助に貢献するRide Visionは、二輪・三輪車のゲームチェンジャーに




インテリジェントパワーおよびセンシング技術のリーディング・サプライヤであるオンセミ（Nasdaq: ON）は、イスラエルに拠点を置くRide Vision社と、二輪車向けの先進的安全ソリューションの開発で協力することを発表しました。業界を代表するRide Vision社のオートバイ用衝突回避技術（Collision Aversion Technology™: CAT）は、人工知能（AI）を備えたマシンビジョンを使用しており、オンセミの車載用イメージセンサーAR0147ATで取得したハイダイナミックレンジデータに基づいて動作します。CATは、ライダーに道路上の危険をタイムリーに警告し、高い確率で事故を回避し、人命救助に貢献します。

各システムには、AR0147ATイメージセンサーを搭載したカメラが2台、自転車の前部と後部に取り付けられています。カメラは高画質の画像を撮影し、小型の車載処理装置に送信します。この処理装置は、ライドビジョン独自の二輪・三輪車用アルゴリズムを用いて、ライダーに360度をカバーする控えめな衝突警告をリアルタイムに提供します。

Ride Vision社のCEO兼共同創業者であるUri Lavi氏は、次のように述べています。「このコラボレーションが、道路を走るすべてのライダーの安全に貢献できることを、大変うれしく思います。オンセミの高ダイナミックレンジセンサーファミリーと当社の技術を組み合わせることで、最高レベルの安全性をモーターサイクリストに提供することが可能です」

最新の先進運転支援システム（ADAS）は数十年前から自動車に搭載されており、世界中のさまざまな規制機関が、自動車ドライバーの死亡事故を減らすことを目的とした、安全志向の技術の使用を強制する規則を制定しています。しかし、二輪車ユーザーにはこれらの規則が適用されておらず、二輪車ユーザーは毎年、自動車ユーザーよりも多くの死亡事故を起こしています。

オンセミのバイス・プレジデント兼オートモーティブセンシング・ディビジョン担当ジェネラルマネージャのChris Adamsは、次のように述べています。「二輪車とライダーは、他の自動車ユーザーと同じ交通状況や天候を共有していますが、同じレベルの安全機構を使用して保護することはまだできていません。Ride Vision社と共同で開発したこの先進的な安全ソリューションは、乗用車と同じ高性能・高ダイナミックレンジの画像センサーを二輪車に提供することで、この状況を変えます。すべての道路利用者の安全を守ることは、最終的に「Vision Zero」を達成するために、最も重要なことです」

Ride Vision社のユーザーは、個人用アプリで受信したい警告のレベルをカスタマイズでき、またすべてのライディングの3時間連続ループビデオにアクセスでき、これは保険とレジャーの両方の目的で使用することが可能です。Ride Vision社は現在、二輪車および三輪車用に設計された唯一の商用先進運転支援システム（ARAS）で、イスラエル、オーストラリア、ドイツ、スイス、オーストリアを含む世界の一部の市場で既に提供されており、まもなく米国でも発売される予定です。

AR0147ATは、オンセミのHayabusaセンサ・ファミリの製品のひとつで、LEDフリッカ軽減（LFM）機能を備えたスケーラブルな分解能と高ダイナミックレンジが特長であり、現在量産されています。詳細については、オンセミの国内販売代理店にお問い合わせください。


オンセミ（onsemi）について
オンセミ（Nasdaq: ON）は、より良い未来を築くために、破壊的なイノベーションを推進しています。ンセミは、自動車と産業用エンドマーケットに注力し、自動車の電動化と安全性、持続可能なエネル ギーグリッド、産業オートメーション、5Gおよびクラウドインフラなどのメガトレンドにおける変化を加速させています。オンセミは、高度に差別化された革新的な製品ポートフォリオにより、世界の最も複雑な課題を解決するインテリジェントなパワーおよびセンシングのテクノロジを創出し、より安全でクリーンでスマートな世界を実現する方法をリードしています。オンセミはフォーチュン500(R)企業であり、S&P 500(R)指数に含まれています。オンセミの詳細については、www.onsemi.jpをご覧ください。

オンセミおよびオンセミのロゴは、Semiconductor Components Industries, LLC.の登録商標です。 本ドキュメントに掲載されているその他のブランド名および製品名は、それぞれの所有者の登録商標または商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000213.000035474.html