マツダの自動車バンパーをスーツケースに再生したサステナブルスーツケース「プロテカ マックスパスRI」再販決定

バッグメーカーのエース株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：森下 宏明 以下エース）は、日本製トラベルバッグブランド「プロテカ」より、自動車メーカーマツダ株式会社（本社： 広島県安芸郡、以下マツダ）のバンパーを再利用したスーツケース「マックスパスRI」を、直営店、オンラインストアならびに全国の主要百貨店、専門店 にて2023年4月7日（金）より数量限定（150個）で順次再販売します。 2022年3月から販売し、売り切れにつき販売終了しましたが、このたび使用済み自動車バンパーの回収目途が立ったことから再販売が決定しました。



開発経緯
エースは恒常的なスーツケースのリサイクル活動や、スーツケース外装部の端材を再生し再利用するなど、資源循環型社会の構築および資源の有効活用促進に向けた取り組みを続けてきました。
今回、資源の有効活用を発展させる取り組みとして、クルマのライフサイクルをとおして環境負荷低減に取り組むマツダと共同で検討を行い、外装部にバンパー再生素材を100％使用したスーツケース「マックスパスRI」を開発しました。


サステナブルスーツケース「マックスパスRI」




使用済み自動車のバンパーをリサイクルする技術により再生されたポリプロピレン樹脂をスーツケース外装部に、リサイクルポリエステルを内装仕切りとインナーケースに使用しています。


また夜間の安全をサポートするため、環境負荷が少ない振動発電LEDライトを搭載しました。
「マックスパスRI」は、長期使用を前提とした3年間無制限の修理保証「プロテカプレミアムケア（※1）」対象製品です。使用後は「エースリサイクルプロジェクト（※2）」に参加することでスーツケースをリサイクルできます。リサイクル時の負荷を軽減するため、金属パーツを削減できるインジェクション成型（※3）を採用しました。


商品情報

ブランド／シリーズ：プロテカ／マックスパスRI
素材： リサイクル・ポリプロピレン
カラー： ブラック
品番／サイズ／容量／重量／税込価格：
01111／H50×W40×D25cm／38L／3.5kg／42,900円



特徴：
・本体外装部にマツダのバンパー再生素材を使用
・内装仕切りとインナーケースにリサイクルポリエステルを使用
・走行時の振動で発電し発光するLEDライトが夜間の安全をサポート
・長期間使用を前提とした、3年間無制限の無償製品保証対象
・インジェクション成型によりリサイクル時の負荷を軽減
・エースラゲージ赤平工場（※4）で外装部の成形から組み立てまで一貫製造
・100席以上機内持ち込み基準サイズながら容量38Lを実現
・走行時の体感音量を大幅軽減した独自開発の「サイレントキャスター(R)」採用


補足資料



（※1）プロテカプレミアムケア
プロテカのハードスーツケースは3年間無制限の無償製品保証「プロテカ プレミアムケア」を備えます。
航空会社による破損も保証対象内とする、ラゲージ業界では唯一の手厚い保証内容で、環境のために長く愛用いただける取り組みを行っています。

（※2）エースリサイクルプロジェクト
購入者を対象とするスーツケースのリサイクル活動を2010年より恒常的に実施。
あなたと旅したスーツケースを「捨てる」から「資源」にします。（2022年9月時点 回収実績：41,970本）
またリサイクル回収センターでリユース可能と判断したスーツケースは、エースが必要部分を修理したうえで、国内のNPO 法人や慈善団体への寄付や一部リースなどに使用させていただきます。

（※3）インジェクション成型
製品形状を彫りこんだ金型内に溶融した原料（ポリプロピレン樹脂など）を高圧注入し、冷却後に取り出すことで製品の形を作る成型方法です。インジェクション成型で作るスーツケースはフレーム部分なども樹脂で一括成型できるため、金属パーツ数を削減できます。

（※4）エースラゲージ赤平工場のリサイクルシステム
北海道にあるエースラゲージ赤平工場では、1971年の操業時よりスーツケースの外装部の端材を再生し、スーツケースへ再利用する資源循環システムを構築しています。


エース株式会社 会社概要

1940年創業のバッグ総合メーカー。1953年には当時「バッグの一大革命」といわれたナイロン製バッグを日本で初めて開発。昭和の大ヒット商品「マジソンバッグ」をはじめ、数々のヒット商品を輩出しています。
また1967年より国内でスーツケース製造を開始し、半世紀以上にわたり国内で厳しい品質管理のもとスーツケースを製造。素材から一貫製造する唯一の日本製スーツケース工場を北海道・赤平市に有しています。
https://www.ace.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000420.000015319.html