周りからの視線をしっかりガード！FUJITSU FUTRO MU937用抗菌タイプのぞき見防止フィルターを新発売

業務中に周囲から画面をのぞき見されるリスクを軽減

エレコム株式会社（本社：大阪市中央区、取締役社長：柴田幸生）は、移動中やオフィスでの周りからの視線をしっかりガードできるFUJITSU FUTRO MU937用抗菌タイプのぞき見防止フィルターを6月中旬より新発売いたします。



移動中やオフィスなどでの業務中に周囲から画面をのぞき見されるリスクを軽減する「のぞき見防止フィルター」です。正面からはハッキリ見えますが、視野角度60度以上からは画面が真っ黒に見えるので、画面をのぞき見される心配がありません。
無機系銀抗菌加工により、雑菌の繁殖を抑え、いつでも清潔な画面を保つことができます。さらに画面を見やすくする各種加工をはじめ、ブルーライトを約50%カットします。貼り方が選べるよう3種類の透明貼り付けシールが付属します。
情報漏えいリスクを軽減できる本製品のご利用をぜひご検討ください。
画面を見られる心配がない、のぞき見防止フィルター
■移動中やオフィスでの周りからの視線をしっかりガードできる抗菌タイプののぞき見防止フィルターです。
■画面正面を中心に60度(左右30度)より外の角度からは真っ黒に見えるので、画面を見られる心配がありません。
■鉛筆硬度3Hのハードコート加工により、フィルム表面の傷を防止します。
※硬度3Hは実力値です。
■ホコリが付着しにくい帯電防止仕様です。
■お好みの貼り方を選べるように、両面シール(モニター貼りタイプ)、丸シール(フレーム貼りタイプ)、スライド用シールの3種類の透明貼り付けシールが付属しています。




いつでも清潔な画面


■銀系無機抗菌剤により、雑菌の繁殖を抑え、いつでも清潔な画面を保ちます。
■当製品は表面上における細菌の増殖を抑制、あるいは阻害する性能を有したもので、財団法人日本規格協会(JSA)が定める抗菌性試験に準拠したものです。
■SIAA(抗菌製品技術協議会)は、抗菌・防カビ・抗ウイルス加工製品に関する品質や安全性のルールを整備し、そのルールに適合した製品にSIAAマーク表示を認めています。
■SIAAマークは、ISO22196法により評価された結果に基づき、抗菌製品技術協議会ガイドラインで品質管理・情報公開された製品に表示されています。
(JP0122130A0015Q)



目にやさしい『紫外線99.9%カット』『ブルーライト約50%カット』


■紫外線を99.9%カットするので、有害な紫外線から目や体をガードします。
■液晶ディスプレイが発する光の中の青い部分「ブルーライト」を約50%カットします。
■透過率約75%で目にやさしく見やすい明るさを保ちます。
■反射率5.5%と照明や外光などの表面反射を軽減し、画面の見やすさを向上します。
■表面にAG加工を施しているので、背景や光の映り込みを拡散し、画面のギラつきを抑えます。
※ブルーライトは目の角膜や水晶体で吸収されずに網膜まで到達し、網膜の機能低下を引き起こす場合があると言われています。



環境にやさしい『THINK ECOLOGY』認定製品


■自社環境認定基準を1つ以上満たし、『THINK ECOLOGY』マークを表示した製品です。
■環境保全に取り組み、製品の包装容器が紙・ダンボール・ポリ袋のみで構成されている製品です。
THINK ECOLOGY >（https://www.elecom.co.jp/sustainability/think-ecology/）



製品詳細


＜のぞき見防止フィルター/抗菌＞
型番：EF-PFKFU02K
価格：￥8,470（標準価格）￥7,700（税抜）
URL: https://www.elecom.co.jp/products/EF-PFKFU02.html


詳細は下記URLより当社HPをご覧ください。
https://www.elecom.co.jp/news/new/20230523-01/


企業情報


エレコム株式会社は、IT周辺関連製品の開発、製造、販売を行っています。近年では、パソコンやスマートフォンなどのデジタル分野だけでなく、ヘルスケア・医療・放送・社会インフラなどの様々な分野に進出し、これまでになかった快適さや便利さを「暮らし」と「社会」にお届けしています。新しいテクノロジーがもたらすイノベーションとユーザーをつなぐ“かけ橋”となる、新たな製品やビジネスソリューションを提供します。


会社概要


会社名　　　　　　：エレコム株式会社
本社所在地　　　　：大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 LAタワー9F
設立　　　　　　　：昭和61年（1986年）5月
代表者　　　　　　：取締役社長　柴田幸生

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000565.000026881.html