バレンズセミコンダクター、AI画像処理企業のiCatch Technologyと提携し、360度マルチカメラ・ビデオ会議ソリューションを投入

急成長するマルチカメラ・ビデオ会議の市場に柔軟性、効率性、高性能な接続性を持つソリューションで統合されたミーティング体験を提供


オーディオ・ビデオ市場と車載市場向け高性能コネクティビティ・ソリューションのリーディング・プロバイダのバレンズセミコンダクターは人工知能（AI）画像処理ICのファブレス半導体設計におけるリーディングカンパニーである台湾のiCatch Technologyと提携し、会議室内、会議室間での良質で一貫性のあるユーザー体験を提供するマルチカメラ・ビデオ会議ソリューションを開発すると発表しました。このソリューションは極めて小型で低コストのカメラを部屋の任意の場所にシームレスに設置し、電力消費とコストを抑制することで、マルチカメラ・ビデオ会議アプリケーションのシステム・アーキテクチャを変革し、最高の質と効率を備えたルーム・ビュー・カバレッジを生成/提供します。

バレンズセミコンダクターのSVP 兼 オーディオ・ビデオ担当責任者のGabi Shrikiは「高まる会議スペース需要に応え、ミーティングの促進、効率性の向上、優れたユーザー体験を実現する適切なオーディオ・ビデオ配信ソリューションをiCatch Technologyと共に開発できることを嬉しく思います」と述べ、さらに「バレンズセミコンダクターのVA7000チップセット・ファミリはビデオ会議システムのアプリケーションで複数のカメラを拡張するのに最適です。私たちのVA7000チップセット・ファミリとiCatch TechnologyのAIイメージングSoC（システムオンチップ）を活用した総合ソリューションにより、お客様は革新的な製品を短期間で市場投入することができます。VA7000は車載グレードのチップセットであり、ビデオ会議だけでなく医療や産業アプリケーションにも適しています」と語りました。

バレンズセミコンダクターのVA7000チップセット・ファミリは複数の非圧縮カメラ・シリアル・インタフェース（CSI-2）を一元化されたイメージ・シグナル・プロセッサ（ISP）ユニットに直接拡張するため、カメラごとにISPを用意する必要がありません。そのため、小型で消費電力が小さく、低コストのカメラを開発し使用することが可能となります。
iCatch TechnologyのAIイメージングSoC「V57」に搭載されているISPは最大4つのビデオ・ストリームをリアルタイムで取得/処理し、USB 3.2 Gen1でストリーム出力します。内蔵のビデオDSP（デジタル・シグナル・プロセッサ）とAI NPU（ニューラル・プロセッシング・ユニット）により、ビデオ・ストリームを解析してすべての参加者を追跡し、最適なミーティング体験を提供することができます。

iCatch Technologyのビジネス開発担当VPのChuck Liao氏は「バレンズセミコンダクターと提携することができ、大変嬉しく思います。今回の提携により、世界のビデオ会議環境を一変する最先端のソリューションを開発できます」と述べ、さらに「バレンズセミコンダクターのVA7000チップセット・ファミリとiCatch Technologyの最新AIイメージングSoC「V57」をベースとするマルチカメラ・ビデオ・ソリューションはビデオ会議における品質、長距離伝送、システム信頼性の水準を引き上げるものと信じています」と語りました。

Infocomm International 2023（6月14日～16日にフロリダ州オーランドのOrange County Convention Centerで開催予定）のブース#3043で、バレンズセミコンダクターとiCatch Technologyはこのソリューションのリファレンスデザインのデモを実施します。商談をご希望の方は、ウェブサイトからお申し込みください。

Valens Semiconductorについて
バレンズセミコンダクターはオーディオ・ビデオ業界と車載業界向けに高性能コネクティビティを実現することにより、コネクティビティ性の新たな可能性を拓きます。
ValensのHDBaseT(R)技術はオーディオ・ビデオ市場における主要規格であり、そのチップセットは広範なアプリケーションにおいて多数の製品に組み込まれています。Valensの車載チップセットは大手メーカーのシステムに導入され、世界の自動車に搭載されています。ValensはADASと自動車の進化を実現において重要な役割を果たし、その先進技術は高速車載接続における新しい業界標準の基礎になっています。詳細については、 https://www.valens.com/ をご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000100874.html