セゾン情報システムズ、人材不足の解消を「社員と組織のパフォーマンス最大化」や「AIを活用した人材可視化」で実現するデータ連携テンプレートを12月13日（水） より提供開始

　株式会社セゾン情報システムズ（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：葉山 誠、以下セゾン情報システムズ）は、日本発iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム)「HULFT Square」を利用した「社員と組織のパフォーマンス最大化」や「AIを活用した人材可視化」のデータ連携内製化を促進するアプリケーションテンプレートを12月13日（水）より提供開始しました。

■社員と組織のパフォーマンスを最大化するデータ連携
　昨今、企業にとって少子高齢化による労働人口減少や人材のミスマッチによる離職率増加などにより、人材の適切な配置とパフォーマンスの最大化は重要なテーマになっています。人材の有効活用のために利用する人事データの種類には、給与、スキル、評価、勤怠、家族構成といった複数の情報があり、それぞれ異なるシステムで管理されています。加えて「タレントマネジメント」※があり、様々なSaaSサービスが利用されています。しかし、必要な人材データが散在し、フォーマットがバラバラ、手入力による作業が発生するといった課題があります。
※タレントマネジメント：社員の能力・スキル情報を活用し、社員と組織のパフォーマンス最大化を目指すマネジメント手法。

　人材に纏わるデータは、例えば人事異動や入退社、人事制度変更など様々なタイミングで変更が発生し、またスキル、経験値などの幅広いデータが企業内システムに点在しています。タイムリーに且つ精度の高いデータをタレントマネジメントシステムに集約することが必要となる為、柔軟なデータ連携基盤が必要となります。このデータ連携プラットフォームとして、HULFT Squareとタレントマネジメントシステムを連携するアプリケーションテンプレートを提供し、システム連携を容易にすることで、お客さまの業務の内製化を促進します。

　12月13日より提供されるアプリケーション テンプレートは、株式会社HRBrainの「HRBrain」、株式会社カオナビの「カオナビ」、株式会社SmartHR「SmartHR」、向けです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　詳細：https://www.hulft.com/service/hulft-square/applications




■AIを活用した人材可視化のデータ連携
　人事システムのデータだけでは見えにくい社員の人柄や興味・関心情報を、Slackのチャット履歴からChatGPTが分析し、社員の性格や人柄がデータ化されて見えるようになります。また別の活用方法として、特定のプロジェクトにおける経験を示すプロジェクトへの参画時間を集計し、業務の特性に合わせた最適な人員配置ができるようになります。


■HULFT Squareについて
　HULFT Squareは、DX実現に必要な「データ活用するためのデータ準備」や「業務システムをつなぐデータ連携」を支援する日本発iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム）です。オンプレミス・クラウド・SaaSなどの環境に分散し管理されているさまざまなデータを、業務システム間、業種、国・地域をまたぎデータを連携させることができます。



　さらに、セゾン情報システムズは、このデータ連携を実現させるためにプラットフォーム構想を立てました。６つのカテゴリに関わるデータ連携をパートナー様との協業やセゾン情報システムズ独自のサービスと組み合わせることにより実現させるものです。



■セゾン情報システムズについて
　「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る」をミッションに、安全・安心の基盤となるデータ連携製品や IT サービス、および金融や流通業をはじめとする多種多様な業種向けのシステム開発・運用をグローバルに展開しています。長年にわたり環境の変化に即応してきた強みを活かし、現在は iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム）「HULFT Square」など先進事業の拡大に注力するほか、未来を切り拓くテクノロジーの実装に向けた取り組みを強化しています。
セゾン情報システムズ サイト：https://home.saison.co.jp/
HULFT製品サイト　　　　　：https://www.hulft.com/　
HULFT Square情報サイト　 ：https://www.hulft.com/hulft_square

商標関連
・「HULFT」「HULFT Square」、その他関連製品名は、セゾン情報システムズの登録商標または商標です。
・その他の会社名、製品名、サービス名等は、各社の登録商標または商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000118454.html