高速・高精度3Dプリンター『G-ZERO』シリーズに”大型版”新機種登場へ。TCT JAPAN 2024来場者限定、先行初公開。

従来のG-ZEROから造形エリアを約2倍に拡大（当社比）。大塚化学社製スーパーエンプラ「POTICON FILAMENT」の共同開発により「高速・高精度・高強度・大型化」の新領域へ。

　FFF(熱溶解積層)方式3Dプリンタを開発する株式会社グーテンベルク(本社：東京都大田区、代表取締役：李丞株、以下グーテンベルク)は、２０２４年1月３１日から２月２日に東京ビッグサイトで開催される「3Dプリンティング＆AM技術の総合展　TCT JAPAN 2024」にて開発中の新機種である大型版G-ZERO（名称未定）を先行公開します。従来の特徴である高速・高精度を維持しながら、造形エリアを約2倍の20,700㎤まで拡大。大塚化学社と共同開発した「POTICON FILAMENT」との組み合わせにより、これまで分割せざるを得なかった大型の部品も高強度に、高精度かつ高速でプリントすることができます。TCT JAPANでは開発中の実機デモンストレーションに加え、「POTICON FILAMENT」による試作品も展示されます。





■­­­­­新機種”大型版G-ZERO”の特徴
・高速、高精度で大型化
　G-ZEROと同等の高速印刷が可能で、なおかつG-ZEROからスケールアップした360mm×250mm×230mmまで造形エリアを拡大。エリア最大サイズのプリントも一晩で完了し、高精度部品の生産や大型治具の製造など造形の自由度も広がります。
・「POTICON FILAMENT」が引き出す高強度×高精度というポテンシャル
　大塚化学社との共同開発により同社製エンジニアリングプラスチックシリーズ「POTICON FILAMENT」への最適化を実現。超微細チタン酸カリウム繊維配合で真円度が高く均一な太さである「POTICON FILAMENT」は長時間の安定造形に優れ、射出成形と同等の強度を発揮します。微細部品や摺動部品の造形も可能です。

新機種造形サンプル　※nTopologyにて最適化したモデルを出力

2022年に販売を開始したG-ZERO

■大塚化学社との連携による新フィラメントの試作品
　2023年8月に資本業務提携を結んだ大塚化学株式会社が開発するPOTICON FILAMENTシリーズとG-ZEROシリーズが連携して、共同開発に取り組んでいます。イベント期間中にはこれまでのPOTICON FILAMENTでの造形品に加えて、新規開発中のフィラメントによる造形品も展示します。強度×精度で突出した性能を持つ同シリーズの新しい展開です。


※いずれも開発中のため展示品とは本販売の際に仕様が異なる場合がございます。

■グーテンベルク×大塚化学、社会課題解決を目指して
　グーテンベルクは3Dプリンタの社会実装により、低炭素化やサプライチェーン問題などの社会課題の解決を目指しています。2022年6月に販売開始したFFF式3Dプリンタ「G-ZERO」などを通じて先進的な3Dプリント技術を展開し、試作プロセスや治具設備の低コスト化・高速化を実現しています。一方、大塚化学は「素材の力を顧客と共に創造的に、かたちにする会社」を標榜し、多種多様な分野での材料展開を行っています。2016年より産業用途向けの3Dプリンタ材料を開発し、市場ニーズに対応した材料展開してきました。
　両社は3Dプリンタ本体と機能性プラスチック材料の技術開発というそれぞれの特色を最大限に活かした事業展開を見据えています。同材料を使用し、同じ形状の3Dプリント品を造形した場合、従来機種と比較して20％もの強度向上を実現するなど、大きな成果が得られています。ハードウェアと材料の両面からの研究開発により、さらなる強度向上、機能性材料の出力、3Dプリント独自の材料の開発、品質保証に繋げていきます。
　従来、機械や材料単体のアプローチでは、3Dプリント用途は既存製造業に求められる生産性や品質に至ってきませんでした。3Dプリント用途を従来プラスチック成形法の代替や、金型不要の新しい生産方式としての確立を目指します。


■各社紹介
社　　名： 株式会社グーテンベルク
創　　業： 2021年2月
本　　店： 〒144-0031 東京都大田区東蒲田2丁目1-15 1F
代表者　： 代表取締役　李丞株
事業紹介： 3Dプリンタ事業（開発、製造、販売、出力サービス）
https://gutenberg.co.jp/

■本件のお問い合わせ先
株式会社グーテンベルク　広報担当
電　　話：03-6386-2549
メール　：[e-mail]
住　　所：〒144-0031 東京都大田区東蒲田2丁目1-15 1F

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000095326.html