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JTBの訪日観光客向けツアーにて近距離モビリティ「ウィル」のレンタル取り扱いを開始

(2024/3/6)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:WHILL株式会社

JTBの訪日観光客向けツアーにて近距離モビリティ「ウィル」のレンタル取り扱いを開始

~4日間から借りられる日額レンタルサービスを活用し、シニア世代をはじめとしたさまざまなお客様の訪日旅行をサポートします~



 WHILL株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:杉江理、以下「WHILL社」)と、JTBグループでインバウンド(訪日)旅行を専門に扱う株式会社 JTBグローバルマーケティング&トラベル(本社:東京都品川区、代表取締役社長:石田恒夫、以下「JTBGMT」)は、JTBGMTの訪日観光客向けツアーにおいて、免許不要の近距離モビリティ「WHILL(ウィル)」の日額レンタルサービスの取り扱いを開始しました。インバウンド需要が高まりを見せるなか、長距離の歩行に不安を抱える方や高齢のご家族との旅行をお考えの方に対して「徒歩」をカバーする移動サービスを提案することで、お客様のご要望やニーズに応じた快適な旅行をサポートします。
■背景
 人生100年時代においてセカンドライフを自分らしく楽しむ機運が広がるなか、国内においてはシニア世代が「余暇にしたいこと」として最も多いのが「旅行」となっています(注1)。一方、2人に1人は行きたい場所があっても二の足を踏むなど旅行やレジャーに出向くことを控える傾向にあり、その理由として「体力や長距離/長時間の歩行に不安があるから」「家族に気を遣ってしまうから」が挙げられています(注2)。また海外に目を向けると、世界的な高齢化に伴い、歩行に困難や不安を抱えるシニア世代は2035年に2億人規模に増えるとも試算されています(注3)

 JTBGMTでは、訪日観光客の皆様に日本での滞在を心ゆくまで満喫いただけるよう、さまざまな商品の造成および一人一人のご要望に応じたきめ細やかな手配をおこなっていますが、コロナ禍以降、急増している訪日観光客のなかには、長距離の移動に不安を抱える方も少なくありません。今回のウィルのレンタルサービス提供を通じ、フルオーダーメイドで旅行する方、海外現地で企画されたツアーで日本を訪れる方、クルーズ旅行中に日本へ寄港する方など、JTBGMTが取り扱うすべてのお客様に、体力や疲れを気にせず、ご家族などと同じペースで日本をお楽しみいただける機会をご提案します。

 WHILL社ならびにJTBGMTはこれからも、移動を快適にするプロダクトやサービスの提供を通じて、国内外問わずあらゆる人が、当たり前かつ快適に旅行できる世界を目指します。

注1:WHILL社オンライン調査 65歳以上 男女 全国 87ss 2021年10月実施より
注2:WHILL社オンライン調査 65歳以上 男女 全国 300ss 2023年9月実施より
注3:出典 国立社会保障・人口問題研究所、空港モビリティ潜在需要推定_170605, U.S. Census Bureau, Americans With Disabilities, The World Bank, Eurosta

■ウィルについて
ウィルは免許不要で歩行領域を走行できる近距離モビリティです。今回対象となる「WHILL Model F」は軽量化を実現した折りたためるモデルです。コンパクトになるため収納や持ち運びにも便利で、ご家族との旅先やお出かけ先で気軽にお使いいただけます。
詳しくはこちら:https://whill.inc/jp/model-f 


■サービス内容について
お客様のご要望に応じて、最短4日間から30日間のあいだでウィルを貸し出します。

<WHILL社について>
WHILL社は、2012年5月に日本で創業し、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、20以上の国と地域で近距離移動のプロダクトとサービスを展開しています。主な事業は、高いデザイン性や操作性などが特徴の近距離モビリティ ウィルの開発・販売、およびウィルを活用して気軽な移動体験を提供するモビリティサービス(法人レンタル/自動運転)です。WHILL社は2事業を柱に、近距離の中でも、他の移動手段では行けなかった、歩行領域(歩道・屋内外)の移動をカバーすることで、誰もがどんな場所にもつながる世界を構築します。

<JTBグローバルマーケティング&トラベルについて>
JTBGMTはJTBグループにて訪日インバウンド事業を担う会社であり、観光立国を目指す日本のリーディングDMC(ディスティネーションマネジメントカンパニー)として、個人旅行、MICEと呼ばれる国際的なミーティング、企業インセンティブ、国際会議や大型イベント、観光旅行、教育旅行、訪日観光客向けパッケージツアーなどのあらゆる機会を通して国際交流のベストソリューションを提供しています。

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※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。

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