プログラミング的思考を育む教育アプリケーション『プログラマッピング』を商品化

- プログラミング教育推進支援に向け無償で提供開始 -

　エプソン販売株式会社は、プロジェクターで使えるアプリケーションの新商品として、プログラミング的思考を育む知育アプリ『プログラマッピング』を株式会社ユニティ（本社：大阪府大阪市西区、代表取締役：山下優之、以下ユニティ）との共同開発により商品化しました。新商品はユニティより2024年3月13日から無償で提供開始します。


　

　エプソンは、小学校低学年の児童でも簡単なプログラミングによりプロジェクションマッピングの映像コンテンツ制作ができるプログラミング教育アプリケーションを、2021年から開発してきました。放送大学の中川一史教授、佐藤幸江客員教授監修のもと、複数の小学校での実証授業を経て改良を重ね、この度知育・教育アプリの企画・デザイン・開発を事業とするユニティとの共同開発により商品化に至りました。

【新商品の主な特長】
・プログラミング教育の後押しとなるべく、無償にて提供
・プロジェクションマッピングの映像コンテンツをプログラミング的思考で制作可能
・小学生でも簡単にプロジェクションマッピングコンテンツを制作できる操作性
・プロジェクターに接続して使用することで、さまざまな場所でプロジェクションマッピングを実現


【新商品の主な特長詳細】
■プログラミング教育の後押しとなるべく、無償にて提供
　多くの学校現場で活用できるよう無償で提供します。プログラマッピングは、AppStoreやPlayストアからダウンロードできます。

■プロジェクションマッピングの映像コンテンツをプログラミング的思考で制作可能
　プロジェクションマッピングは、どこに何を映すのか、投写対象を何に見立てて映像を作るのかを考える必要があります。作品を完成するまでの「制作」→「表現」→「調整・修正」→「鑑賞」の繰り返しがプログラミング的思考の育成につながります。

■小学生でも簡単にプロジェクションマッピングコンテンツを制作できる操作性
　『プログラマッピング』は、小学校低学年の児童でも簡単に操作ができるビジュアルブロック型アプリです。例えば、キャラクターを選んで、動作の命令ブロックを重ねて動かしていくことで、キャラクターが一連の動作をするプロジェクションマッピングコンテンツが制作できます。操作もタッチだけで、直感的に操作することが可能です。イラストや文字が多く用意されており、撮影した写真や音声・音楽も取り込むことができます。

■プロジェクターに接続して使用することで、さまざまな場所でプロジェクションマッピングを実現
　『プログラマッピング』で制作したプロジェクションマッピングのコンテンツをプロジェクターに接続することで、学校内のさまざまな場所やアイテムにプロジェクションマッピングを実現できます。アプリの実行ボタンを押すだけの操作で、いつもの学びの場所が、感動の映像体験の場所に生まれ変わります。
＜対応OS＞
iPadの場合：iPadOS14以降
Android(TM)タブレット・Chromebook(TM)の場合：Android10以降
（注）一部機能や表示・素材に違いがある場合がございます。全ての端末で動作することを保証しておりません。

商品の詳細情報は、以下ホームページをご確認ください。
https://www.epson.jp/products/bizprojector/software/programapping/

＜放送大学　中川一史教授コメント＞
　テーマを設定して、プログラミングで作品を作り、発表するという一連の流れの中で、プログラミングの効果を子どもたち自身が実感できるのがいいですね。プロジェクションマッピングのワクワク感が相乗効果になって「次はもっとこうしたい」という意欲にもつながります。プログラミング教育に大切なイマジネーションとクリエイションを引き出してくれる教材です。

＜放送大学　佐藤幸江客員教授コメント＞
　プログラミングを通して試行錯誤するだけでなく、発表場所や作品のストーリーについてグループで意見をぶつけ合って折り合いを付ける経験になります。これからの子どもたちに必要な合意形成をする力を付けるとてもよい機会です。プロジェクターをプレゼンテーションではなく、創造的なことに使うという点が子どもたちの興味を引く良い教材です。

エプソンは、今後もビジュアルコミュニケーションを通じて、社会でのコミュニケーションの必要性、また教育分野において、あらゆる場所での公平で質の高い学びを可能にする商品・サービスを提供していきます。

本リリース上の他者商標の帰属先は、商標について（https://www.epson.jp/trademark/）をご確認ください。

以上

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000613.000033845.html