EV製造時のECU検査、自動車メンテナンス時のCAN通信に。USB対応 CAN2.0B 通信ユニット「CAN-2-USB」新発売

株式会社コンテック（本社：大阪市西淀川区、代表取締役社長：西山 和良）は、パソコンからUSB経由でCAN通信を増設するユニットを開発、「CAN-2-USB（以下、新製品）」として、2024年4月16日より販売を開始しました。

CAN-2-USB

新製品は、パソコンのUSBポートに接続してCAN 通信機能を拡張するCAN/USBコンバータユニットです。CAN2.0B通信に準拠し、最大1Mbps の通信速度に対応しています。USB Type-Cポートを搭載しており、ホストからバスパワーで動作可能です。自動車ECUの診断プロトコルであるSAE J2534に対応しており、自動車メンテナンス時の診断、ECUプログラミング時の通信インターフェイスとして使用できます。また、ローレベルのデータ送受信に対応したAPIも用意しており、自動車部品検査、ECU検査時のCAN通信デバイスとしてご利用いただけます。
主な特長
■CAN通信機能
パソコンに2チャネルのCAN通信機能を拡張することができます。CAN2.0B通信に準拠し、最大1Mbpsの通信速度に対応しています。各チャネルは個別のCANコントローラにより制御しているため、他のチャネルの状況に依存しない各々の通信が可能です。

■バスパワー駆動により外部からの電源が不要
USBのバスパワーで動作するため、外部からの電源が不要です。

■10 - 32VDCのワイドレンジ電源に対応
10 - 32VDCのワイドレンジ電源に対応しており、USBのバスパワー以外の電源環境でも使用可能です。

■ Windowsに対応したサポートソフトウェアを用意
当社Webサイトで提供しているデバイスドライバAPI-TOOLを使用することで、Windowsの各アプリケーションが作成できます。
サポートソフトウェア

※近日公開予定

CAN通信製品ラインアップについて
当社では、ニーズの増大しているEV含む自動車製造現場における部品検査、ECU検査、及びメンテナンス分野向けCAN通信製品の拡充に努めてまいります。

【関連情報】
・Webプレスリリース版　https://www.contec.com/jp/news/2024/2024041600?ref=presspt
・パソコン計測制御 PC-HELPERシリーズ　https://www.contec.com/jp/products-services/daq-control/pc-helper/?ref=presspt
・CAN-2-USB　https://www.contec.com/jp/products-services/daq-control/pc-helper/usb-module/can-2-usb/feature/?ref=presspt

株式会社コンテック (CONTEC CO., LTD.)
社名　　　： 株式会社コンテック
所在地　　： 大阪市西淀川区姫里3-9-31
代表者名　： 代表取締役社長　西山 和良
社員数　　： 530名(グループ計)
資本金　　： 4億5,000万円
URL　　　： https://www.contec.com1975年4月設立。産業用機器の総合メーカとしてコントローラ本体や周辺機器、ネットワーク機器までを手掛け、開発・製造・販売からサポートまで幅広いサービスを提供しています。パーソナルコンピュータの黎明期から産業分野でのPC技術の活用に着目し、産業用コンピュータや計測制御用インターフェイスボード、ネットワーク機器など、最先端の製品を次々と開発。この分野の世界的パイオニア企業として貢献してまいりました。培ったコア技術を活かし、環境・エネルギ、医療、鉄道・交通機関、デジタルサイネージ、IoTソリューションなどの新分野にも進出。独創的な技術と製品で人々の暮らしをいっそう豊かなものにしていきます。

報道関係者様 お問い合わせ先
販売促進グループ
〒105-0014　東京都港区芝2-2-14　一星芝ビルディング7F
TEL：[phone](ダイヤルイン)　FAX：[phone]
E-mail：[e-mail]

お客様 お問い合わせ先
テクニカルサポートセンター
TEL　：[phone](ダイヤルイン)
E-mail：[e-mail]

※ 会社名、製品名は一般に各社の商標または登録商標です。
※ 記事に住所を記載いただきます場合は、本社所在地の記載をお願いします。
※ 本発表資料の記載情報は発表日現在の情報です。ご覧いただいた時点において、販売状況／価格／仕様などが予告なく変更されている場合がありますのであらかじめご了承ください。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000029688.html