オーディオ&ビジュアル機器の総合アワード「VGP2025」で有機ELテレビ「OLED M4」が審査員特別賞を受賞！

モニターやプロジェクター、モバイルノートPCも各賞を獲得

　LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社（代表取締役：孫　成周（ソン・ソンジュウ）　本社：東京都中央区）は、株式会社音元出版が主催するオーディオ&ビジュアル機器の総合アワード「VGP2025」において、有機ELテレビの「OLED M4」シリーズが審査員特別賞を、プロジェクターの「LG CineBeam Q　HU710PB」が企画賞を、さらにゲーミングモニター「LG UltraGear 32GS95UV-B」が、ゲーミング大賞を受賞しました。その他にも有機ELテレビやモニター、モバイルノートパソコン、サウンドバーなどの最新モデル計13製品が、金賞を受賞しています。


　当社はこの度の受賞を励みとし、今後も革新的な製品やサービスを通じて、皆様により豊かで快適な生活をご提案していきます。

OLED M4シリーズ

HU710PB

32GS95UV-B


■「VGP2025」受賞製品一覧
【映像音響部会】～特別賞～

【映像音響部会】～部門賞～

【ライフスタイル分科会】～特別賞～

【ライフスタイル分科会】～部門賞～

「VGP」について
「VGP」は、1987年にスタートした国内最大級を誇るオーディオビジュアル機器の総合アワードです。専門誌など多数のメディアで活躍する評論家10名からなるVGP審査員、毎日製品の品定めをしている全国の有力販売店が参加。4K有機EL/液晶テレビやブルーレイレコーダーなどの「映像音響製品」、スピーカーシステムやオーディオプレーヤーなどの「ピュアオーディオ製品」、イヤホン/ヘッドホンやAIスピーカーといった「ライフスタイル製品」まで、製品ジャンルは多岐に渡り横断的に審査、プロの審美眼にかなったベストセラー間違いなしの、アイテムだけが受賞モデルとして選出されます。

※本仕様は予告なく変更される場合があります
※画像はすべてイメージです
※本リリースに掲載されている社名、製品名、技術名は各社の商標または登録商標です

■ブランドスローガン「Life's Good」に込めた想い
「Life's Good」というLGエレクトロニクスのブランドスローガンは、消費者のニーズが多様化する中、より良い生活のため「世界中のお客様をワクワクさせ、感動を提供する」という想いを象徴的に表現しています。LGエレクトロニクスはこのスローガンのもと、革新的なスマートソリューションを通じた「Innovation for a Better Life」というミッションを掲げ、主役であるお客様の日常をより豊かに、より健やかに、より創造的なひとときを堪能する喜びをもたらしてまいります。また、持続可能な社会の実現に向け、循環型社会の構築に着手しています。2030年までに、二酸化炭素排出量を50％削減（2017年比）し、2050年までに再生可能エネルギーに完全移行することを公約とし、炭素排出量の削減や環境に配慮したエコプロダクト設計の製品を通して、国際的な責任を果たしてまいります。

■LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社概要
社名：LG Electronics Japan株式会社（LG Electronics Japan Inc.）
本社：〒104-8301東京都中央区京橋2-1-3 京橋トラストタワー15階
URL：https://www.lg.com/jp/
設立：1981年1月
代表者：代表取締役　孫　成周（ソン・ソンジュウ）
事業内容：LGエレクトロニクス製品の日本向け輸入販売業。現在は4事業を展開
【ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション】
衣類リフレッシュ機等
【ホーム・エンターテインメント】
テレビ、ブルーレイプレーヤー等
【ビジネス・ソリューションズ】
モニター、ノートパソコン、ホームプロジェクター、デジタルサイネージ、ロボット事業等
【ビークルコンポーネント・ソリューションズ】
車載用機器等

■LGエレクトロニクスについて
LGエレクトロニクスは、家電をはじめとするテクノロジーのグローバルイノベーターとして、世界中に141の事業拠点を持ち、約74,000人以上の従業員を擁しています。
2023年の世界売上高は約84兆ウォン（KRW）で、「ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション」、「ホーム・エンターテインメント」、「ビークルコンポーネント・ソリューションズ」、「ビジネス・ソリューションズ」の4カンパニーを展開。テレビ、生活家電、エアコン、モニター、デジタルサイネージ、ロボット、車載用機器などを製造する世界有数の総合家電ブランドです。また、IoT家電として様々な家電同士を連携させることで、Life’s Goodな毎日を提案し続けています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000347.000023289.html