年間約20万人受講の資格の学校TAC、テレキューブスタジオで「オンラインライブ通信講座」の開講を実現

配信に特化した防音個室ブースで、高品質な配信環境を低コストで一括確保

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下　ブイキューブ）は、年間約20万人が受講する「資格の学校TAC」を提供するTAC株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田敏男、以下 TAC）が、配信に特化した防音個室ブース「テレキューブスタジオ」を導入したことをお知らせいたします。
　9台の一括導入で、オンラインライブ通信講座の安定した開講・拡充をスピーディに実現しています。



■「テレキューブスタジオ」導入前の課題、導入経緯について
　TACはコロナ禍をきっかけに、資格試験支援などを行う個人教育事業において「オンラインライブ通信講座」の開講を検討していました。しかし毎週決まった時間に、配信に適切な通信環境や防音性などを備えた会議室の確保が難しく、ライブ配信用のスペース不足が、オンラインライブ通信講座の開講ならびに拡充のハードルとなっていました。
　そこでライブ配信用のスペースの新設を検討。様々な選択肢から、簡単設置、工事をするよりも安価に導入でき、高品質な配信環境を実現できるテレキューブスタジオの導入に至りました。

■「テレキューブスタジオ」の活用方法

＜配信ブース内の様子＞

　TACでは、配信に特化した防音個室ブース「テレキューブスタジオ」を9台導入しました。テレキューブスタジオは、防音個室ブース「テレキューブ」の機能性はそのままに、配信に特化した内装や設備を備えています。そのため、導入後すぐに配信環境が整います。
　テレキューブスタジオを活用することで、会議室で配信するよりも、安定した音声・映像で届けられるほか、多くの資格試験対策を取り扱う中で、スペース不足が原因でオンラインライブ通信講座を拡充できないという事業リスクを取り除くことができました。

参考：https://jp.vcube.com/news/release/20240723-1530.html

「テレキューブスタジオ」導入の決め手
　以下の点が評価され、「テレキューブスタジオ」が導入されました。
- テレキューブスタジオの複数導入で配信場所を省スペース・安価で確保
- 高い防音性によって受講生が集中できる講座を実現
- 各ブースに設置したカメラ・マイク・照明で安定配信が可能
実際の導入後、同社からは次のようなコメントをいただいています。

「これまで通学コース・オンデマンド受講の通信コースを提供してきましたが、昨今の情勢からライブ配信の講座ニーズが高まってきました。オンデマンドでは継続的な受講が難しかったり、その場で質問できず理解が深めきれなかったりするため、これらを解消できるライブ配信を取り入れることにしました。

当社では一部校舎にカメラやマイクが設置されている収録設備があります。ただ、この収録設備や他の会議室だけでは、毎週決まった時間にスペースが確保できずライブ配信ができないリスクがあり「テレキューブスタジオ」を導入しました。

決め手は、限られたスペースに複数の配信場所を確保できる便利さと、高い防音性によって配信の品質を担保できることです。有料の通信講座のため、受講生の集中を高く維持できる音声・映像が必要だと考えていました。機材を固定して配置することで、クオリティを講座間で統一、そして安定させて提供できるようになったと思います。

今後も、数多くの資格試験にオンラインライブ通信講座で対応できるよう、テレキューブを効率よく活用しながら、より充実した内容を提供できるようにしたいと考えています。」

　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。

TACの導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/telecube/case/telecube031.html

テレキューブスタジオの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/telecube/lineup#studio

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000214.000047162.html