クラウド勤怠管理システム「バイバイ タイムカード」 4年連続、ユーザー規模1,000人以上でシェア1位！

株式会社ネオレックス（本社：名古屋市熱田区、社長：駒井拓央）は、株式会社ミック経済研究所（本社：東京都港区、社長：有賀 章）が発刊する市場調査資料「クラウドと見える化で改革支えるＥＲＰフロントソリューション市場の実態と展望2018年度版」のユーザー規模別勤怠・就業クラウドシェアにおいて、当社のクラウド勤怠管理システム「バイバイ タイムカード」が、1,000人以上規模の市場で4年連続シェア1位であることがわかりましたので発表します。




＜シェア調査の集計内容＞
今回の調査でも、主要クラウド勤怠管理システム提供各社の、対象ユーザー規模別売り上げが公表されました。この調査の1,000人以上が利用する企業の市場において、「バイバイ タイムカード」が全体の約26％のシェアを有しており、4年連続シェア1位であることがわかりました。 また、3,000人以上での市場シェアはさらに大きく、全体の約42％に至っていました。

なお、詳細のデータにつきましては、株式会社ミック経済研究所にて「クラウドと見える化で改革支えるＥＲＰフロントソリューション市場の実態と展望2018年度版」をお買い求めください。（ http://www.mic-r.co.jp ）



＜「ＥＲＰフロントソリューション市場の実態と展望2018年度版」について＞
ERPなどのへの再入力を省く業務効率化、電子帳簿保存法など種々の法改正にスピーディーに対応できることから、クラウドを中心にERPのフロントシステム市場が躍進している。喫緊の課題である「働き方改革」「証憑の電子化」「危機管理」等の押し上げ要因を追い風に拡大する勤怠・就業、経費精算、出張管理、ワークフローの４分野をオンプレミスとクラウドの両面から調査している。

◆ クラウドが牽引するＥＲＰフロントシステムソリューション市場を４分野にブレイクして詳細調査
◆ 各分野ごとにパッケージライセンス、クラウド(SaaS/ASP)別でシェアランキング
◆ 詳細調査を主要参入ベンダ４５社に拡大。８業種別/６従業員規模別シェア調査
◆ 【2016～2018年度】出荷金額・シェア、需要分野別・ユーザー規模別出荷金額・シェア

＜バイバイ タイムカードについて＞
バイバイ タイムカードは、タイムカード、タイムレコーダー等を利用して行われている出退勤時刻の記録と、それらの集計を自動化するクラウド勤怠管理システムです。
ここ数年は、人手不足に対応するための業務効率化の目的に加え、働き方改革や、コンプライアンス強化、働く人の国際化対応などにもご活用いただいています。

●主な特徴
多種多様な打刻方法
スマホ、iPad、パソコン、バーコード、QRコード、ICカード、指静脈などの多種多様な打刻方法（タイムレコーダー）をお客様の各現場に合わせて選択していただけます。

柔軟なカスタマイズ対応
お客様ごとに異なる集計ルールや就業規則などのニーズを専任のコンサルティングチームがヒアリングし、コンサルティングチームのメンバーが主体性をもって設定を行います。ホテル・旅館業、運輸・倉庫業、流通・サービス業などにおける、従来のシステムでは実現が難しかった複雑な勤怠管理にも対応できます。
また最近では、勤務間インターバルや36協定、採用手続きの支援、扶養控除や社会保険管理の支援などのニーズにも積極的に対応を続けています。

豊富な実績
2003年のサービス開始以来、西武グループ様、イケア・ジャパン様、日本郵政株式会社の「かんぽの宿」様などの大手企業でもご採用いただき、現在約18万人の方々の勤怠管理をさせていただいています。長期利用していただいているお客さまも多く、10年以上利用し続けてくださっているお客さまも多数あります。

●主な受賞歴
・ASP SaaSアワード2007/2008
主催：ASPIC（NPO法人ASP・SaaS・IOT・クラウド　コンソーシアム）
・ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2009
主催：IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）
・第7回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞 審査委員会特別賞（20017年）
主催：人を大切にする経営学会

＜報道関係からのお問い合わせ＞
株式会社ネオレックス バイバイ タイムカード 担当
email: [e-mail]
電話：[phone]
会社URL: https://www.neorex.co.jp 　　製品URL: https://www.byebye-timecard.net
名古屋本社 〒456-0034 名古屋市熱田区伝馬1-4-25 ネオレックスビル
神楽坂ショールーム 〒162-0818 東京都新宿区築地町4 神楽坂テクノスビル

※ 掲載されている社名および製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000013046.html