大雨・雪でも大型車・トラックサイドミラーの視界を確保超撥水コーティング「Hyper Splash」の販売を開始

大型車・トラックのサイドミラーに吹き付けるだけで撥水効果を発揮する「Hyper Splash -ハイパースプラッシュ-」の販売を運送会社、カー用品販売店向けに販売を開始致します。

大雨・雪でも大型車・トラックサイドミラーの視界を確保 超撥水コーティング「Hyper Splash」の販売を開始。 畑中産業株式会社(所在地：奈良県大和高田市、代表取締役：西川 毅)は、7月18日より 大型車・トラックのサイドミラーに吹き付けるだけで撥水効果を発揮する「Hyper Splash -ハイパースプラッシュ-」の販売を運送会社様、観光バス会社様、カー用品販売店向けに販売を開始致します。


畑中産業株式会社(所在地：奈良県大和高田市、代表取締役：西川 毅)は、7月18日より
大型車・トラックのサイドミラーに吹き付けるだけで撥水効果を発揮する「Hyper Splash -ハイパースプラッシュ-」の販売を運送会社、カー用品販売店向けに販売を開始致します。


【Hyper Splash（ハイバースプラッシュ）とは】
ハイパースプラッシュは、超撥水コーティング剤です。
大型車、トラックのサイドミラーに吹き付けることで雨・雪を2か月以上弾く効果があります。
雨（梅雨、台風）による大型車、トラック等のサイドミラーに付着する水滴による視界不良を解消します。また、車載カメラレンズ越しのガラス部分に吹き付けることで、水滴を寄せ付けないため、雨・雨天夜間時でも水滴に邪魔されず録画できます。


【開発の経緯】
当社は、モルタルを主とした左官材料及び、仕上げ塗材、エクステリア関連製品の開発製造販売を主とし、建築物を汚れから守る特殊樹脂の開発販売も行っている総合建築資材メーカーです。一昨年より従来の企業様、職人様向けの商品に加え、特殊樹脂の開発技術を活かした、コンシューマー向けコーティング剤の開発販売を行っております。

本商品は、従来の撥水を超える超撥水の効果を持ち、従来の撥水コート剤では走行中の風圧の力で雨の水滴がコーティング皮膜の上を滑るように流れ弾き飛ばしていましたが、ハイパースプラッシュの超撥水は車が止まっている状態でも水滴がつかずピンポン玉のように弾け飛び走行中の風圧の力を利用することなく、一定期間全く水滴を寄せ付けない効果を発揮し、雨天時・雨天夜間時における良好性を持続する製品の開発に至りました。


また、昨今の交通事情、異常気象、社会情勢の中、企業のドライバー、車に対する安全意識が高まる中[tm1] 、「Hyper Splash」は、雨天時、特に夜間雨天のサイドミラーに付着する水滴により視界が確保出来ない「水滴で見えないミラー」を超撥水効果により正常に見ることが可能となり、右折・左折時におけるサイドミラーの確認時間を軽減し、前方確認時間を従来よりも多く確保することが可能となり安全性が向上します。
1度のコーティングで2か月以上効果が持続します。



【使い方】
１. マイクロファイバーや布等にハイパースプラッシュを吹きかけ、更にサイドミラーにも直接拭きかけてサイドミラーについている汚れを落とします。
カーシャンプー等で、綺麗に洗い流しても大丈夫です。
２. サイドミラー、カバー周辺までしっかりと乾燥させて下さい。
３. 乾燥後、ハイパースプラッシュを直接ミラー全体に上部から下部にたっぷりと隙間なく吹きかけます。(※布等で塗り広げずに、吹きかけるだけにして下さい。)
４. 自然乾燥させて完了です。
(夏期：1時間　冬期：2時間　強制乾燥：ドライヤーで30秒～1分程度)

【コーティング後の注意】
コーティング皮膜は蓮の葉をイメージした非常に微細な構造となっております。指で触れる・洗車後タオル等で拭き取る等、外部からの圧力により剥がれてしまいますのでご注意下さい。

■会社概要
昭和47年(1972年)に綿壁を手始めに軽量プレミックスモルタル、漆喰等の左官材料の開発、製造を中心とした建築資材メーカーです。
また、エクステリア商品、機能性樹脂(コーティング等)やOEM商品の開発の他、海外資材の輸入販売にも積極的に取り組んでいます。
当社では建築資材を始め、お客様視点で物事を考え、長年培ってきた技術やノウハウで、より快適で安全な商品開発目指し社会貢献できるようご期待に応えて参りたいと考えております。

商号　　： 畑中産業株式会社
代表者　： 代表取締役　西川 毅
所在地　： 〒635-0093　奈良県大和高田市礒野469-2
設立　　： 昭和47年(1972年)4月
資本金　： 10,000,000円
事業内容： 建築資材製造販売
URL　　 ： http://www.e-hatanaka.com


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000025969.html