ビジネスパーソンのオンラインコミュニケーションについての調査

●メッセージングツールの業務利用が浸透　　　●ビジネスツールの統合で、月あたりおよそ3時間40分～11時間の業務時間短縮が可能と回答

株式会社ネオキャリアの子会社である、株式会社ネオラボ（本社：東京都新宿区、代表取締役：酒井 佑介、以下、ネオラボ）は、「ビジネスパーソンの「生産性」に関する調査」を実施しました。このたび結果を取りまとめましたので、概要を報告します。


株式会社ネオキャリアの子会社である、株式会社ネオラボ（本社：東京都新宿区、代表取締役：酒井 佑介、以下、ネオラボ）は、「ビジネスパーソンの「生産性」に関する調査」を実施しました。このたび結果を取りまとめましたので、概要を報告します。

【調査トピック】
●日常的に複数のコミュニケーションツールを利用する回答者のうち、ツール別の利用実績のトップスリーは、「eメール」「LINE／Facebookメッセンジャー（プライベートアカウント）」「SMS（ショートメッセージ）」の順。このうち、役職別の利用状況のトップは、役職別の利用状況では、経営者と取締役／執行役員は「Facebookメッセンジャー（プライベートアカウント）」 、それ以外は「eメール」がトップ。トップマネジメント層におけるメッセージングツールの業務利用が顕著に進んでいる。

●複数のコミュニケーションツールを使うことに不便を「週に1回以上」感じる人は、51.7％と半数超。「隔週1回以上」まで広げると8割超が不満を感じている。

●複数のコミュニケーションツールを統合することに「興味がある」と回答したうち、企業規模別では、500～999人、3000～4999人の企業が顕著に高い結果となり、企業規模が大きくなるに従いコミュニケーションツールへの課題感が大きいことが伺えるが、大きな差はなく、組織規模問わず共通の課題であることが伺える。

●コミュニケーションツールを統合することで1日あたりに効率化できる時間は、トップボックスは「10-30分程度」。仮にこの効率化を1ヶ月間（22営業日換算）継続すると、月あたりおよそ3時間40分～11時間の効率化が果たされる。

※調査結果詳細は、下記リンクからご覧ください。
https://prtimes.jp/a/?f=d11666-133-pdf-0.pdf


■調査担当者コメント（株式会社ネオラボ　技術開発グループ マーケティング室マネージャー 荒井 結実）
【業務生産性の向上への関心の高まり】
あらゆる業務のベースとなる、人と人とのコミュニケーション。今回の調査結果から、複数のコミュニケーションツールを横断的に利用している実態、これに伴う業務生産性の向上への関心の高まりが伺える結果となりました。特に、ツールを統合することの効果として、おおよそ半数が「月あたり約 4 ～ 11 時間の業務時間短縮」と回答していることから、業務生産性の改善に向けた意識の高まりと、業務環境の実態はまだまだ改善の余地があると思われます。
顕著だったのは、メッセージングツールの業務利用が進んでいること。特にプライベートの「LINE ／ Facebook メッセンジャー」を、トップマネジメントほど積極的に業務利用していることでした。 e メールが中心だったゼロ年代のコミュニケーションスタイルは、2020 年を目前とした現在大きく変容し、ユーザーは高い利便性を獲得しているようです。一方で、リスクへの認識のも高まりつつあります。

【セキュリティリスクを危惧する声】
調査結果からは、情報が散在することへの利便性観点での不満、特にフリーコメントでは、情報の紛失や漏えいなどのセキュリティリスクを危惧する声が多数見受けられました。
政府の旗振りにより、2016 年から「働き方改革」の名のもとさまざまな取り組みが全国的に具体的に進み、多くの企業や団体で成果が顕在化し、同時にこれに伴う不便・不満が同居しています。2018年9月にリリースする弊社のコミュニケーションプラットフォーム「Calling」では、利用者ニーズへ対応し、この統合を果たしました。多くの方々の生産性向上へ、微力ながら貢献していきたいと考えています。


■調査概要
・調査目的　　：ビジネスパーソンが日常的に利用するツールの利用状況や、生産性を高めるための方策のひとつとして「ツール統合」についての意向を把握する
・調査対象　　：全国の25～69歳の男女
・調査方法　　：インターネットによるアンケート調査
・集計対象期間：スクリーニング調査 ：2018年7月31日～8月2日　本調査 ：2018年8月3日～8月4日
・集計数　　　：スクリーニング調査：10,000サンプル　本調査有効回答数：1,236サンプル
・調査委託先　：株式会社マクロミル


※調査結果詳細は、下記リンクからご覧ください。
https://prtimes.jp/a/?f=d11666-133-pdf-0.pdf

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000133.000011666.html