AIを活用したクラフトビールナビゲーションサービス「ビアナビ」をキリンシティ2店舗でテスト展開開始

キリン株式会社（社長 磯崎功典）は、AIを活用することで、お客様が自覚していない嗜好を予測し、好みに合ったクラフトビールをナビゲーションするサービス「ビアナビ」を、キリンシティ株式会社（社長 江田雄太）キリンシティプラス池袋WACCA、キリンシティプラス横浜ベイクォーターの2店舗で、11月8日（木）から12月16日（日）までの約1カ月間、テスト展開します。


「ビアナビ」は、キリン株式会社の酒類技術研究所（所長 井戸田裕二）が蓄積してきたビールの嗜好データ・知見を用いて、国立研究開発法人 産業技術総合研究所（理事長 中鉢良治）に設置された人工知能技術コンソーシアム（会長 本村陽一）AIリビングラボWG※1（リーダー 株式会社ブイシンク 杉山邦洋）と共同で開発したサービスです。自分のライフスタイルや食の嗜好性など、10問程度の簡単な質問に答えることで、当社が保有する嗜好データから回答者が好むクラフトビールの傾向を予測し、おすすめのクラフトビールをナビゲーションします。


※画像はイメージです。
　実際とは異なる場合があります。

テスト展開では、店舗にお越しいただいたお客様にiPadminiを使って質問に回答いただき、4種類※2のクラフトビールの中から、その方の嗜好に合ったクラフトビールを提案します。

※1 Society5.0、スマートホーム、スマートタウンの構築に向け、
　　店舗やイベント空間などにおける利用者行動ビックデータの
　　観測・分析・活用方法を企画・試行・普及を行うワーキンググループ。
※2 「ブルックリン ラガー」「JAZZBERRY」「Daydream」「496」の4種類。

クラフトビール市場は直近5年間で約2倍に拡大※3し、今後もさらなる拡大が見込まれます。当サービスは、お客様の“購買行動”や“味覚”の好みをベースとしたレコメンドサービスとは異なり、DMP※4とAIアルゴリズムを活用することで、“自分の自覚していない嗜好”を提案することができます。クラフトビールの経験が少ないお客様でも、商品を選択しやすく、好みのビールがみつけやすくなることで、クラフトビールへの接点や飲用体験を増やし、ビール市場自体の魅力化、活性化につなげていきます。

※3 キリン調べ、対象期間は2013年～2017年。
※4 「データ・マネジメント・プラットフォーム」の略。
　　インターネット上のさまざまなサーバーに蓄積されるビッグデータや
　　自社サイトのログデータなどを一元管理・分析し、最終的に広告配信などの
　　アクションプランの最適化を実現するためのプラットフォーム。

キリングループは、あたらしい飲料文化をお客様と共に創り、人と社会に、もっと元気と潤いをひろげていきます。

-記-
1．サービス名　　　　「ビアナビ」
2．テスト展開期間　　2018年11月8日（木）～12月16日（日）
3. 展開店舗　　　　　 キリンシティプラス池袋WACCA
　　　　　　　　　　 キリンシティプラス横浜ベイクォーター

「ビアナビ」サービス概要
■特長
・電子端末を使って10問程度の質問に回答することで、
　自分の自覚していない嗜好を予測し、好みに合った
　クラフトビールをレコメンドしてくれるサービス。

・機械学習を重ねることで、より精度の高いレコメンドが可能になる。

・質問は「ビールの好み」だけでなく、「ライフスタイル」や
　「食の嗜好」など幅広いのが特長。当社が蓄積している
　嗜好データと照らし合わせて、回答属性の近い方が
　好んで飲んでいるビールをおすすめすることが可能。

（質問例）
「料理の献立を考えるのが好きですか？」
「パクチーは好きですか？」



産総研 人工知能技術コンソーシアム AIリビングラボWG　概要
■組織概要
　産総研 人工知能技術コンソーシアムは、企業・大学・研究機関の
　技術交流の場を提供することにより、人工知能技術に関連する情報の
　共通認識形成を図り、人工知能技術全般の一層の技術向上および
　普及を促進することを目的としたコンソーシアムで、AIリビングラボWGは、
　コンソーシアムのワーキンググループの一つ。

■参加企業（22団体）
　国立研究開発法人 産業技術総合研究所
　株式会社東急エージェンシー
　株式会社ブイシンク
　ネクサート株式会社
　キリン株式会社
　大阪商工会議所
　株式会社シーエーシー（CAC）
　第一生命情報システム株式会社
　株式会社インテージ
　株式会社　丸井グループ　　他

■活動内容
　2017年に大阪商工会議所にて、「企業家診断アプリ」の実証実験を実施

■連携ワーキンググループ
　ユースケースWG、AIツールWG、Human Life WG

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000032514.html