築37年の中古戸建て物件の断熱・耐震性能を向上 ＹＫＫ ＡＰとリビタのリノベーション実証住宅「広がる屋根」

～“自然エネルギーとの共生” 窓からの眺望・日照・通風配慮～

ＹＫＫ ＡＰは、2017年に引き続き、リノベーション事業者のトップランナーである株式会社リビタと共働し、同社が展開する戸建て住宅リノベーション事業「ＨＯＷＳ Ｒｅｎｏｖａｔｉｏｎ」の一環として、ＹＫＫ ＡＰ商品を活用した性能向上リノベーションを実証するプロジェクト物件「広がる屋根」に取り組み、この度、竣工の運びとなりました。



ＹＫＫ ＡＰ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：堀 秀充）は、2017年に引き続き、リノベーション事業者のトップランナーである株式会社リビタ（本社：東京都目黒区、社長：川島 純一）と共働し、同社が展開する戸建て住宅リノベーション事業「ＨＯＷＳ Ｒｅｎｏｖａｔｉｏｎ(ﾊｳｽﾘﾉﾍ゛ｰｼｮﾝ)」の一環として、ＹＫＫ ＡＰ商品を活用した性能向上リノベーションを実証するプロジェクト（※1）物件「広がる屋根」に取り組み、この度、竣工の運びとなりました。

本物件は、1960年代以降開発された神奈川県横浜市の住宅地に建つ築37年の木造住宅を、「断熱」と「耐震」について、現在一般的な新築住宅の性能を上回るレベルへ改修しました。大きくなった屋根の上には芝生が広がり、また、窓からの眺望・日照・通風に配慮するなど“自然エネルギーとの共生”を試みた、これからの時代に求められる最先端のリノベーション事例です。

断熱性については、住宅における熱の流出入が最も多い窓を、高性能樹脂窓「ＡＰＷ３３０真空トリプルガラス仕様」などの断熱窓へ入れ替えたことなどで、住宅の断熱性能が改修前の3倍以上に向上（UA値：改修前1.81W/平方メートル ・K ⇒ 改修後0.51 W/平方メートル ・K）（※2）し、HEAT20 G1相当レベル（※3）の健康で快適な居住空間と高い省エネ性能を実現しております。
耐震性向上に対しては、ＹＫＫ ＡＰの開口部耐震商品「ＦＲＡＭＥII」を採用。窓を減らさずに開口部の耐力壁量を増やしたことなどで、震度6強の地震でも倒壊しない耐震等級3相当の強度を持ち（上部構造評点：改修前0.47 ⇒ 改修後1.54）（※4）、住人に安心感を提供します。

本物件は、一定期間（2019年2月末まで予定）を両社のコンセプトハウスとして事業者向けにも公開し、ノウハウの提供や啓発、地域への情報発信に活用した上で、販売後もエネルギー収支や光熱費の定点観測など、性能向上リノベーションの実証を行う予定です。
日本のストック住宅の断熱化や耐震化が強く求められる中、安全・安心で健康・快適な住生活を提供するため、このプロジェクトを通じ、性能向上による良質なストック住宅の普及と、既存住宅の資産価値の維持向上に貢献してまいります。

※1：全国各地のリノベーション事業者とＹＫＫ ＡＰが連携して、既存戸建て住宅に「断熱」「耐震」を軸とした性能向上リノベーションを施して、住まいの価値が「窓・開口部」でかえられるかを実証するプロジェクトで、2017年度に2物件取り組み、2018年度は本物件を含む4物件の展開を予定しております。
※2：建築の温熱環境シミュレーションプログラム（AE-Sim/Heat）によるシミュレーション結果。
※3：「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会（HEAT20）」が、室内温熱環境はどうあるべきかを考えG1グレード・G2グレードという2つの断熱基準を提案している。
※4：木造住宅倒壊ソフトウェア（wallstat）によるシミュレーション結果。

■「広がる屋根」物件概要
＜物件所在地＞
神奈川県横浜市青葉区
＜敷地面積＞
222.47平方メートル
＜建物面積＞
119.43平方メートル (室内延床面積110.96平方メートル )
＜構造＞
木造在来2階建
＜既存建築年月＞
昭和56年2月（築37年）
＜改修竣工年月＞
平成30年12月
＜企画・事業主＞
株式会社リビタ
＜設計監理＞
納谷建築設計事務所
＜構造設計＞
有限会社高橋建築工房
＜施工＞
株式会社青木工務店


■ 高い断熱性能で健康・快適を届ける


樹脂フレーム+真空トリプルガラスの高性能樹脂窓「ＡＰＷ３３０ 真空トリプルガラス仕様」を採用することで、高い断熱性能と可視光透過率のベストバランスを実現。



■日照・通風配慮による自然エネルギーとの共生


立地環境を活かした設計により、夏期の通風や冬期の日射などの自然エネルギーを活用し、快適性と冷暖房効率を向上。設計段階で、シミュレーションにより可視化。




■高い耐震性能で安全・安心を提供



1階の大開口窓2ヵ所には木質耐震フレーム「ＦＲＡＭＥII」を採用。
壁を増やさずに開口部を活かしながら、断熱と耐震を同時に実現。



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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000313.000006735.html