記事検索結果

東陽テクニカ、EV向け全固体電池評価システムを中国に投入（2018/3/9 機械・航空機１）

東陽テクニカは、今夏をめどに車載用の全固体電池の電解質評価システムを中国市場に投入する。... 東陽テクニカは、中国で固体電解質のインピーダンス(交流電流の流れにくさ量)測定システムの...

【通商弘報】天猫国際、2017年は日本からの輸入額が1位に（2018/3/8 特集・広告）

天猫国際の利用者は2015~2017年の3年間で約3倍に拡大し、高品質かつブランド力のある商品のニーズが高まっている。

技術で未来拓く・産総研の挑戦(20)燃料電池実用化に貢献−SOFCの長所生かす（2018/3/8 科学技術・大学）

SOFCの電解質は高温でイオン伝導体となる酸化物セラミックスなので700―900度Cの高温で稼働し、他種類の燃料電池よりも効率よく発電できる。

第43回発明大賞、本賞に大成技研（2018/3/8 編集特集）

(リージック=千葉県船橋市、047・437・3901) ■フライアッシュの加熱焼成装置及び焼成方法=リュウクス(代表取締役...

J&J、トレーニング施設刷新循環器領域など追加（2018/3/8 ヘルスケア）

医療機器の適正使用を推進し、医療の質の高度化を図る。

【電子版】日銀総裁、金融緩和「2%達成前に弱めることはない」（2018/3/6 特集・広告）

黒田総裁は「量的・質的緩和に事前に特定の限界を作るわけではなく、物価安定目標が実現するまで適切な金融緩和を続けていくということに尽きる」と表明。

中小機構、遠隔地でも中小大学校の受講可能に−出張講座・ネット活用（2018/3/7 総合２）

研修の質を高めながら、遠隔地でも受講しやすい環境を整備して中小企業の人材力向上につなげる。

コニカミノルタ、在宅・外来向け超音波診断装置コンパクトで高画像（2018/3/7 素材・ヘルスケア・環境）

手軽に持ち運べるため、場所を選ばずに質の高い画像診断、治療・処置ができる。

物材機構、無機材料の有料データベース大量データ利用可能に（2018/3/6 総合１）

データを拡充し、データ解析ツールを合わせて提供してサービスの質を高める。

厚労省、医療系ベンチャー支援サポートオフィス設置、専門家が助言（2018/3/6 総合２）

サポーターに対する研修も実施し、質の向上を図る。

ジンマー、5年後売上高1000億円へ人工関節で新製品（2018/3/6 ヘルスケア）

新製品の投入など製品群を拡充するとともに、成長に伴って営業体制、サービスの質も高めていく」

日銀総裁、物価2%へ総仕上げ金融緩和出口「19年度ごろ」（2018/3/3）

黒田総裁は13年3月の就任直後に、安倍晋三政権のデフレ脱却に向けたアベノミクスの実現のために量的・質的金融緩和を導入。

個性発信・話題の商品/八光−外科手術器具（2018/3/5 新製品フラッシュ２）

六角形の先端部分は多孔質の樹脂材料を使用し、表面はざらざらし一定の吸水性を持つため、滑りにくい。

卓見異見/産業・生活支えるインフラ−日本プロジェクト産業協議会国土委員長・大石久... （2018/3/5 パーソン）

設備が陳腐で貧弱な企業が競争力を持てるはずがないのと同様に、インフラの質が低くて不十分であれば、その国が経済成長し国際競争力を獲得することなどできるはずもないのである。

パナソニック、家電のIoT対応加速でドコモなどと連携（2018/3/2 総合３）

西川産業(東京都中央区)とも連携し、パナソニックの温湿度センサーと西川の寝具を組み合わせ、睡眠の質が高まる環境を分析する。

特許庁、トルコと審査ハイウェイ日本企業は先方で優先早期審査（2018/3/1 総合２）

これに伴い、特許庁はPPHを推進し、特許権取得の迅速化や質の高い権利保護、審査負担の軽減に取り組んできた。

不変と革新パート3―絆編(101)三島光産大学や他社と積極連携（2018/3/1 総合４）

モノづくりで世界に羽ばたき、質重視で企業ブランドに新たな価値を付加することを目標に据える。

コンドー・マシナリー、竹炭粉で有害物質を吸着するコンクリブロック開発（2018/2/28 中小企業・地域経済２）

開発したブロックには約600度Cで燃焼した竹炭を大きさ10マイクロ―20マイクロメートル(マイクロは100万分の1)に砕いて練り込んだ・水や土壌に含まれる有害物質を多孔質構造を持つ竹炭...

東京ビジネスデザインアワード、最優秀賞に扶桑と榊原さん（2018/2/27 モノづくり基盤・成長企業）

優秀賞はやのまん(台東区)の高品質・高技術の純国産ジグソーパズル製造技術を使い「プログラミング思考×パズル。

三菱電、台湾・韓国で「eファクトリー」提供の協力組織関連50社参加（2018/2/27 機械・ロボット・航空機１）

同組織の発足で参加企業の拡大だけでなく、連携を強化してサービスの質を向上し、事業拡大を図る。

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