電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

4,863件中、43ページ目 841〜860件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.015秒)

電炉5社の通期見通し、経常増益 鋼材需要持ち直し (2021/5/21 素材・医療・ヘルスケア)

普通鋼電炉12社(非上場含む)の2022年3月期業績予想は新型コロナウイルス影響からの鋼材需要持ち直しで、増収を見込む企業が多い。... 扱い品種や販価水準の違いから経常損益は1社が黒...

機械・工具商社、通期増益基調 自動化提案巻き返し (2021/5/20 機械・ロボット・航空機1)

主要9社の22年3月期連結業績予想は、おおむね増収・営業増益基調。... 22年3月期はユアサ商事や椿本興業、鳥羽洋行など5社が営業増益を見込む。

テムザック、自動巡回介護ロボ量産 8月から (2021/5/20 機械・ロボット・航空機2)

既に介護施設を運営する5社などから受注済み。... 5年間のリース契約で、販売は高山商事(名古屋市中区)が担う。... ソワンの量産などで2022年5月期の売上高は21年5月期見通し比...

4月には国内の完成車メーカーや素材メーカー、商社など55社(4月14日発表時点)が、同分野で国際競争力の強化を目指す電池サプライチェーン協議会を設立した。... (梶原洵子、村...

「横ばい」と回答した企業は、同5社増の66社で、回答者全体のおよそ半数。「不況」「やや不況」と回答した企業は、同5社増の55社となった。 同調査によると、売上数量について前月より「好...

日刊工業新聞社が17日まとめた工作機械主要7社の4月の受注実績は、前年同月比99・1%増の363億4000万円で、5カ月連続の増加となった。... また、期末で受注が高まる3月と比べてもジェイ...

製紙6社の通期見通し、全社増収 段ボールなど好調 (2021/5/17 素材・医療・ヘルスケア)

製紙6社の2022年3月期連結業績予想は全社増収で営業損益は1社が黒字転換、5社が増益を見込む。... レンゴーは食品や通販向け段ボール需要が堅調で営業利益で同5%増を狙う。 ...

非鉄8社の通期見通し、5社が当期減益 相場・為替影響 (2021/5/17 素材・医療・ヘルスケア)

非鉄大手8社の2022年3月期連結業績予想は、5社が当期減益の見通しだ。多くの企業で自動車や半導体、第5世代通信(5G)用途の需要が堅調に推移するものの、銅や亜鉛などの金属相場変動や、...

不動産5社の通期見通し、営業増益 オフィス賃貸堅調 (2021/5/17 建設・生活・環境・エネルギー)

不動産主要5社の2022年3月期連結業績予想は、全社が営業増益を見込む。

12社あった子会社は5社を解散。本体の事業に統合したほか、子会社同士で事業を統合するなどして7社に減らした。

ホンダ系部品メーカー8社の業績が回復傾向にある。... 前期は8社中で営業増益は5社だった。... 21年3月期はユタカ技研と八千代工業を除く6社が減収。

造船・重機大手5社が13日までに2022年3月期連結業績予想を公表し、売上高は新型コロナウイルス感染症の拡大前の水準には戻らない見通しだ。

川重など、シンガポールに液化水素設備検討 (2021/5/13 機械・ロボット・航空機1)

シンガポールのケッペル・データセンターズと川崎重工業、商船三井など5社は12日、ケッペルグループの現地のデータセンター(DC)向けに、液化水素の供給インフラを開発することを検討すると発...

2021年中に5社ほどモニターを募って製品化に向けた開発を進め、22年にも本格投入を目指す。

商社7社の通期見通し、6社当期増益 資源価格上昇見込む (2021/5/11 建設・生活・環境・エネルギー1)

大手商社7社の2022年3月期連結業績予想(国際会計基準)が10日までに出そろい6社が当期増益で、21年3月期に当期損益が赤字だった住友商事は黒字転換を見込む。... 21年3月期連結...

沖縄電、海外再生エネ事業で新会社 (2021/5/10 建設・生活・環境・エネルギー)

【那覇】沖縄電力は海外での再生可能エネルギー事業を推進する新会社「シードおきなわ」をグループ5社と設立した。

現在、東北大学など4大学の子会社5社が活動している。 ... 4月に同社を含む京大傘下のTLOやVCとの3社共同サイト「Philo―(フィロ)」を開設した。同サイトを...

3社から電動化や情報技術など専門人材も集まる。 3社協業の背景には物流課題がある。... ダイムラーやボルボ、英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルなど5社は20年12月に新団体「H2アクセラ...

「不参加」営業上のマイナスに 11社で始動したポセイドン原則は現在、加盟社が26社へと急速に拡大した。欧州の金融大手が主導してきた枠組みだが、国籍をみると日本の金融機関が5社と他国に...

同市では2019年に台風19号が東日本に大きな被害を与えた際も、協議会加盟5社がドローン7台を飛ばして人が立ち入れないエリアを含む市内のデータを3次元画像で処理。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン