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また若手社員がメンターになり、役員らにデジタル知識を教える取り組みも推し進め、交流による相乗効果につなげる。
同社は研究人材の参加型交流サイト(SNS)を運営しており、700人以上の若手研究者とネットワークを持つ。
国連の持続可能な開発目標(SDGs)を意識し、興味を持ってもらうことで若手人材の獲得や知名度向上を狙う。
佐藤常務は「新卒者が熱心に仕事に取り組み、積極的に質問する姿勢はベテラン社員を変えていき、若手社員に自ら教えるなど社内に活気が生まれた」と話す。
飯田氏の直属の部下になったことがある経産省幹部は「仕事に厳しいところはあるが、気さくで若手のやる気を引き出してくれる上司だった」と振り返る。
現地で研修生受け入れ 次代を担う若者を育成―。日鉄物産は傘下の印ニムラナスチールサービスセンターインディア(NSSI、ラジャスタン州)で「日本式も...
役職や等級、職種に応じた必修のプログラムや、マネージャー育成のプログラムなどがあり、若手でも早期からキャリアアップのための研修を受けることができる。