電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

497件中、5ページ目 81〜100件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.009秒)

【北陸電話工事】天野博史氏(あまの・ひろふみ)86年(昭61)電通大電気通信卒、同年日本電信電話(NTT)入社。... ▽...

サンコーテクノ、あと施工アンカー拡充 穿孔部位の制約カバー (2022/3/2 建設・生活・環境・エネルギー2)

アンカーの全長や外径などを小さくしたタイプで、金属拡底式アンカーの採用が難しかったトンネル内高所の軽量設備施工や、穿孔(せんこう)の深さが確保できない場所でも使えるようにした。... ...

極地研など、南極域でローカル5G 昭和基地に設備設置し実証 (2022/2/28 電機・電子部品・情報・通信)

ローカル5G基地局設備を昭和基地の基本観測棟屋上に設置し、昭和基地がある東オングル島と周辺の海氷上において、広帯域低遅延の回線を生かした映像中継や基地設備の遠隔監視を行う。 ...

進化する循環型ビジネス(6)三洋商事 通信機器を手作業で分解 (2022/2/15 建設・生活・環境・エネルギー)

三洋商事(東京都江戸川区、河原林令典社長)は、廃棄された情報通信機器や電気通信設備を手作業で解体・分別する中間処理を担う。スマートフォンやパソコンから通信...

首都マニラの北部と南部を結ぶ同国初の地下鉄向けに、信号・通信設備や受配電設備、自動改札機などを設計・製造、納入する。... 仏コラスレールと仏エジスレール、シンガポール・タレスソリューションアジアから...

携帯3社、通期据え置き 金融など非通信分野堅調 (2022/2/8 電機・電子部品・情報・通信)

個人向け携帯通信料金の引き下げが収益を圧迫する一方、金融・決済や電子商取引(EC)といった非通信分野は引き続き伸びる。22年度以降は、第5世代通信(5G)の普及を促進し...

ドコモは大企業向けのIT基盤に強みを持つNTTコムとの連携を深め、固定通信と移動体通信を融合したサービスの展開を強化。... 加えて「既存の(通信設備などの)資産が大きいので、コスト削...

イオン、ドコモと災害時協力で協定 (2022/1/18 建設・生活・環境・エネルギー2)

連絡窓口の共有による定期的な情報交換に加え、災害発生時には支援物資の供給や敷地の提供、通信の確保を行い、通信設備や店舗施設の早期復旧を図る。

コーセル、AC―DC標準電源を海外投入 定格出力700ワット (2022/1/10 電機・電子部品・情報・通信)

産業機器や放送設備、通信設備、再生エネルギー関連機器などの市場を想定。

挑戦する企業/NTT(6)機密性確保 果てなき戦い 意識改革「ワン・NTT」で (2021/12/16 電機・電子部品・情報・通信1)

「情報通信技術(ICT)という社会基盤を提供するNTTとしては、反省のひと言に尽きる」―。... 20年5月、NTTコミュニケーションズ(NTTコ...

次世代光通信基盤の構想「IOWN(アイオン)」の関連技術を通信設備などへ導入して電力消費を減らし、再生可能エネルギーの活用も進める。

現場目線でまい進 東北電力グループで、総合設備エンジニアリング会社のユアテック。... 情報通信部門の第5世代通信(5G)関連工事、建築付帯通信設...

新役員/NTT東日本 執行役員・加藤成晴氏ほか (2021/8/18 電機・電子部品・情報・通信1)

■執行役員東京事業部長 熊谷敏昌氏 【横顔】福島支店時代に東日本大震災を経験し、早期の通信設備復旧に尽力。... ■執行役員神奈川事業部長 中西裕信氏 ...

格安通信、苦境深まる 大手キャリアが低価格攻勢 (2021/8/17 電機・電子部品・情報・通信2)

通信回線を借りて格安な通信サービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)の淘汰(とうた)が進む可能性が強まっている。通信設備を自ら保有する移動体通信事業者(...

企業の設備、研究開発投資が底堅いのも注目すべき点だ。新型コロナ対策によるテレワークの導入で通信設備投資が活発化しているほか、アフターコロナを見据えた研究開発投資を積極化する動きがあり、景気を下支えする...

KDDI、30年度CO2半減 (2021/8/3 電機・電子部品・情報・通信2)

また、循環型社会の実現に向け、撤去通信設備の最終処分率を1%以下、使用済み携帯電話のマテリアルリサイクル率を99・8%で維持する。

県制度融資の新型コロナウイルス感染症対策枠との併用可能 ・融資限度額=4000万円(設備資金・運転資金) ・融資期間=10年以内&#...

NTT東・千葉、CATV4社と提携 (2021/7/29 東日本)

【千葉】NTT東日本千葉事業部は、ジェイコム千葉(千葉県浦安市)などケーブルテレビ事業者4社と通信インフラの「不安全設備解消」に関する業務提携を結んだ。提携を通じて通信設備の安全性の維...

県制度融資の新型コロナウイルス感染症対策枠との併用可能 ・融資限度額=4000万円(設備資金・運転資金) ・融資期間=10年以内&#...

県制度融資の新型コロナウイルス感染症対策枠との併用可能 ・融資限度額=4000万円(設備資金・運転資金) ・融資期間=10年以内&#...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン