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神戸市アジア進出支援センターは、19日14時に神戸国際会館(神戸市中央区)で第5回アジア実践セミナー「インド・ネパール・スリランカへの中堅・中小企業の進出実態と展望」を開く。
インドは約10億人の人口、近隣のパキスタンやバングラデシュ、スリランカ、ネパールを含めるとさらに4億人の人口が見込め、有望成長市場として積極開拓。
アイシール(愛知県岡崎市、窪田康人社長、0564・64・3174)は、障害者就労支援事業の一環でネパール産コーヒー(写真)を発売した。... コーヒーのほか、バッグや室...
JCBはネパールの現地銀行や金融サービス会社と、現地の加盟店・現金自動預払機(ATM)でのJCBブランドカードの取り扱いを始めることで提携契約を結んだ。8月内にネパールの全加盟店約25...
国際色も豊かで、同社約90人の社員のうち14人のベトナムやネパール人のほか、その友人で構成する外国籍の2チームも駆けつけた。
作業員の国籍は地元マレーシアのほか、インドネシア、ネパール、バングラデシュ、ミャンマー、タイ、インドなどアジアを中心に十数カ国に及ぶ。
Jパワーはネパールで貯水式水力発電所を開発するためのコンサルタント業務を受託し、現地調査を始めた。... ネパール政府が開発を計画的に進めるためのマスタープラン(基本計画)策定を日本政...
ネパールからの留学生、東北大工学研究科のドゥンガナ・サンディーブさんは震災直後、母国からの120人の仲間を一時帰国させるため、各種連絡やガソリン・バスの手配に奔走した。
もっと専門知識を付けなくては」(工学研究科・修士2年の佐藤徳之さん)、「母国ネパールも冷静で互いに譲り合う日本社会のようにあるべき。
非営利活動法人「シャプラニール=市民による海外協力の会」の秋庭智也氏は、同会が日本への輸入を支援したバングラデシュとネパールの固形せっけんの販売価格についてこう語る。
前回の参加者で見ると、来場者の出身国・地域は中国が60・8%、韓国が8・2%、台湾が7・5%、日本が7・1%で、以下ミャンマー、ネパール、ベトナムなどの順となっている。
消費財メーカーで家庭用ミシン最大手のウシャ・インターナショナル(USHA)と提携し、インド、ネパール、ブータンで家庭用ミシンの販売を始めた。
