ゼネコン大手５社、ロボ積極投資 現場の人手不足対応

ゼネコン大手５社の研究開発費が、ロボットなどの省力化・省人化技術や環境・エネルギー分野などを中心に伸びている。２０１７年度の５社合計の研究開発費は、前年度比８・４％増の５１０億円程度になる見込みだ。将来の人手不足の深刻化をにらみ建設現場の生産性を高めるほか、省エネルギーやエネルギー管理など、付加価値の高い建物の実現に向け、研究開発を進める。

１７年度は５社ともに前年度を上回る研究開発費を投じる計画。共通して挙げているテーマが、人手不足解消に向けたロボットなどの省力化技術と、二酸化炭素（ＣＯ２）削減に寄与する省エネ・エネ関連技術だ。建物のエネ消費量が収支ゼロ以下になる「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ＺＥＢ）」の関連技術の開発に力を入れる。

大林組は前年度比約５％増の１１０億円を研究開発に充てる。ロボットやＩｏＴ（モノのインターネット）を駆使した省力化技術を開発する。スマートグリッド...