医療機器各社、ＡＩ・ＩｏＴで新サービス、相次ぎ商品化

医療機器各社が人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ（モノのインターネット）を組み合わせたサービスを相次ぎ商品化する。日立製作所は診断支援の臨床試験を今春にも開始し、富士フイルムは遠隔保守サービスを２０１９年にも実用化する。トプコンも課金型ビジネスを１８年度中にも始める。高齢化を背景に医療機器の世界市場は拡大しており、世界レベルで開発競争が激化しそうだ。

日立製作所はコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）などの画像を集め、ＡＩで脳や肺などの診断を支援する。臨床試験を今春にも開始し、１８年中に薬事申請する方針だ。また総合診療医の診断支援技術の開発も進める。

富士フイルムは内視鏡や超音波診断装置などの使用状況をＡＩで分析して、遠隔で故障を予知する試験を年末にも開始し、１９年にも実用化する方針だ。稼働停止を未然に防ぎ、医療現場での業務の効率化につなげる。

トプコンもＩｏＴ事業を進める専門会社を１７年に米国で...