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もっと早く、火災を見つける。「一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオ(PLUSCO)」を発売

(2022/5/31)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:新コスモス電機株式会社

もっと早く、火災を見つける。「一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオ(PLUSCO)」を発売

従来の火災警報器より早く火災を見つけておしらせすることで、火災による犠牲者の低減に貢献します

新コスモス電機株式会社(本社:大阪市淀川区、代表取締役社長:高橋良典)は、従来の火災警報器(煙センサ)に一酸化炭素センサをプラスし、一酸化炭素を検知した場合は煙センサの感度を高めることで、火災をより早く見つける「一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオ(PLUSCO)」を2022年7月29日(金)より発売いたします。 【商品紹介ページ】https://www.new-cosmos.co.jp/product/4215 【商品紹介動画】https://youtu.be/Pjr9CnZiB-k



LED点灯時(左)プラシオ+快適ウォッチ (右)プラシオ


「一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオ」誕生の背景

火災による死者数が増加傾向にあったことを受け、2006年よりすべての住宅へ住宅用火災警報器の設置が義務化されました。火災警報器が多くのご家庭に設置され、事故件数は少しずつ減少に向かいましたが、それから15年以上が経った現在でも住宅火災による死者数は年間約900人となっており、下げ止まっています※1。

その原因の一つと考えられているのが、「建物火災による死因の約4割が一酸化炭素中毒によるもの※1」であるという点です。火災の種類にもよりますが、火災時には煙より早く一酸化炭素が発生するケースがあります。一酸化炭素は毒性が強いガスである上、無色無臭で人の五感では気づくことができません。気づかず吸引し続けると、一酸化炭素中毒に陥り身体が動かなくなり、逃げ遅れてしまう危険性があります。

そこで新コスモス電機は、ガス警報器のパイオニア企業として「火災による犠牲者を一人でも減らしたい」という想いで、2006年に国内初となる電池式の「一酸化炭素検知機能付き火災警報器」を開発※2しました。

それから何度も改良を重ね、今回発売する「プラシオ」では、一酸化炭素センサを使って火災を従来より早くおしらせする機能が住宅用防災警報器に係る基準の特例により、光電式住宅用防災警報器(CO反応式)として総務大臣に認証されています。また、より多くの方に設置していただけるようシンプルでありながら、火災警報器としては斬新なキューブ型を採用し、現代の住宅に馴染むデザインにしました。





「一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオの特長

1.【CO反応式※3警報器が一酸化炭素(CO)を検知すると、煙センサの感度を高め※4、火災警報をより早く発報します




2.【CO注意報】一酸化炭素(CO)濃度100ppmを検知すると、CO注意報を発報します
3.【熱中症/乾燥環境おしらせ】夏場の熱中症になりやすい環境や冬場の空気が乾燥している環境をおしらせします(「プラシオ+快適ウォッチ」のみ)


一酸化炭素検知機能付き火災警報器 プラシオ」製品概要

ラインナップ:


電池寿命:約10年
設置場所:天井/壁掛け兼用
価格:オープン価格
販売方法:ガス事業者、代理店(家電量販店、ホームセンター、ネットショッピングなど)
●住宅用防災警報器(特例基準:CO反応式)検定合格品、一般財団法人日本ガス機器検査協会検査合格品
●日本製


ブランドネーム「プラシオ」の由来

「一酸化炭素センサ(COセンサ)をプラス」⇒「+CO(プラスシーオー)」から「プラシオ(PLUSCO)」というブランドネームが生まれました。

新コスモス電機株式会社について

1964年に世界で初めて家庭用ガス警報器を開発して以来、「世界中のガス事故をなくしたい」という想いで家庭用ガス警報器・産業用ガス検知警報器・住宅用火災警報器を手掛けてきました。家庭用ガス警報器は国内トップシェアを誇り、今では海外市場へも積極的に展開しています。すべての製品のコアとなるガスセンサ技術を基に、世の中になかった新しい商品を数多く開発しています。



【会社概要】
会社名:新コスモス電機株式会社
所在地:大阪市淀川区三津屋中2-5-4
代表者:高橋 良典
設立:1960年
URL:https://www.new-cosmos.co.jp/
事業内容:家庭用ガス警報器、産業用ガス検知警報器、住宅用火災警報器他の開発・製造・販売・メンテナンス

【お問い合わせ先】
新コスモス電機株式会社 営業計画推進部
TEL:06-6309-1515(月~金曜 9:00~17:00)
e-mail:eisui@new-cosmos.co.jp

※1:令和3年版消防白書より
※2:2006年東京ガスと共同開発
※3:住宅用防災警報器及び住宅用防災報知設備に係る技術上の規格を定める省令(平成17年総務省令第11号)第11条の規定に基づき、総務大臣に認証された基準
※4:【一酸化炭素を検知していない場合】感度種別2種(煙作動点5~15%/m)【一酸化炭素100ppm以上を検知した場合】感度種別1種(煙作動点2.5~7.5%/m)

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※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。

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