オンセミ、卓越した高画質の4K動画を実現する8メガピクセル・イメージセンサの新製品を発表

AR0822は120 dBの組み込み型ハイダイナミックレンジ、高効率の近赤外線応答、複数の組み込み省電力機能で、最も過酷な照明条件にも最適化




インテリジェントなパワーおよびセンシング技術のリーディング・サプライヤであるオンセミ（onsemi、本社 米国アリゾナ州スコッツデール、Nasdaq: ON）は、革新的なイメージセンサ「AR0822」を発表しました。AR0822は、セキュリティと監視、ボディカメラ、ドアベルカメラ、ロボットなど、照明条件が厳しいアプリケーションで求められる組み込み型ハイダイナミックレンジ（eHDR）および最適化された近赤外線（NIR）応答機能を搭載しています。このセンサの低電力アーキテクチャおよびウェイクオンモーション機能は、システム電力を大幅に低減します。

AR0822は、2.0μmピクセル積層構造の1/1.8インチ（対角8.81mm）8メガピクセル(MP)裏面照射型(BSI) CMOSデジタルイメージセンサです。3840 (H)×2160 (V)のアクティブピクセルアレイを備え、4K動画を60 fpsで提供することができ、ローリングシャッタ方式で画像をリニアモードまたはeHDRモード(120 dB)でキャプチャします。

オンセミでインテリジェント・センシング・グループ担当シニア・バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャを務めるロス・ジャトウ（Ross Jatou）は、次のように述べています。「AR0822は低照度時に業界最高の性能を実現しながら、低いシステム電力とコストで120 dBのeHDRを達成できます。このような特徴により、当社のお客様はより高度な画像処理が求められる市場トレンドに対して、省エネルギーを意識したソリューションと長いバッテリ寿命で応える、強いバリュープロポジションを作ることができます」

最近のイメージセンサが直面する大きな課題のひとつに、制御不能な光条件下での動作要求があります。具体的には、ハイダイナミックレンジ(HDR)の場面、つまり極端に明るい部分と暗い部分を持つ画像の場合です。多くのHDR技術は、露光が異なる最大3枚の画像をイメージシグナルプロセッサ(ISP)に送信して合成する多重露光出力を使用していますが、この方法では特に解像度が高い場合は、最大3倍のシステム帯域幅と高価な部品が必要になります。AR0822ではセンサにHDR機能が組み込まれており、システム帯域幅とプロセッサ消費電力を削減しながら、動きやちらつきのある光源に対して補正する露光組み合わせによるインテリジェントな線形化を通じて、卓越した画質も提供します。

IoTアプリケーションの低電力動作およびバッテリ寿命の延長に対する期待に応えるため、AR0822はウェイクオンモーションなどの専用機能によりシステム電力を最適化します。大部分のカメラは、非アクティブ時に低電力モードで動作することで電力を節約し、動きを検出すると通常動作を再開します。これらのシステムでは一般的に、動きを検出するためにセンサとプロセッサの両方が動作する必要があります。AR0822はウェイクオンモーション機能を使用して、センサ上の動きをインテリジェントに検出できるため、センサが動きを検出してプロセッサを動作モードに復帰させるまで、プロセッサは低電力スタンバイモードに留まることができます。

AR0822は、高いNIR感度やビニング/ウィンドウイングなどの高度なカメラ機能も備えています。過酷な環境にも対応できるように設計されており、動作温度範囲は-30℃～85℃（接合部温度）です。AR0822はオンセミの正規販売代理店を通じて販売中です。


オンセミ（onsemi）について
オンセミ（Nasdaq: ON）は、より良い未来を築くために、破壊的なイノベーションを推進しています。オンセミは、自動車と産業用エンドマーケットに注力し、自動車の電動化と安全性、持続可能なエネルギーグリッド、産業オートメーション、5Gおよびクラウドインフラなどのメガトレンドにおける変化を加速させています。オンセミは、高度に差別化された革新的な製品ポートフォリオにより、世界の最も複雑な課題を解決するインテリジェントなパワーおよびセンシングのテクノロジを創出し、より安全でクリーンでスマートな世界を実現する方法をリードしています。オンセミはフォーチュン500(R)企業であり、S&P 500(R)指数に含まれています。オンセミの詳細については、www.onsemi.jpをご覧ください。

オンセミおよびオンセミのロゴは、Semiconductor Components Industries, LLC.の登録商標です。 本ドキュメントに掲載されているその他のブランド名および製品名は、それぞれの所有者の登録商標または商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000243.000035474.html